大人の発達障害とは｜特徴・原因・診断・相談先までやさしく解説

発達障害者支援法では、発達障害を「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの」と定義しています。

ポイントは「症状が通常低年齢において発現するもの」という部分で、大人になってから初めて症状が出るわけではなく、子どもの頃からの特性が大人になってから困りごととして自覚されるパターンが大半です。

行政上の定義であり、医療上の診断とは別の枠組みですが、福祉サービスや支援制度の対象範囲を決める基準として広く使われています。

主な発達障害は、医療上の分類で次の3タイプに整理されます。

ASD（自閉スペクトラム症）：対人コミュニケーションの苦手さと、こだわり・感覚過敏が中心の特性。かつての「自閉症」「アスペルガー症候群」「広汎性発達障害」が、現在はASDという連続体（スペクトラム）の中で整理されています。

ADHD（注意欠如多動症）：不注意（集中の続きにくさ・忘れ物）、多動性（じっとしていられない）、衝動性（思いつきで行動する）の3要素が、年齢や状況に不釣り合いに目立つ特性。

LD・SLD（限局性学習症）：全般的な知的発達に大きな遅れはないものの、「読む」「書く」「計算する」など特定の領域に困難が集中する特性。

3タイプは独立して現れることもあれば、重なって現れることもあります。ASDとADHDの併存はとくに多いとされており、「自分はどちらか分からない」と感じる方も少なくありません。

子どもの発達障害との大きな違いは、大人の場合は「学業」よりも「仕事」「人間関係」「自己管理」の場面で困りごとが顕在化する点です。

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医療機関を受診しても「発達障害の特性は見られるが、診断基準を完全には満たさない」と説明されるケースがあります。

俗に「グレーゾーン」と呼ばれる状態で、診断名は付かないものの、特性に伴う困りごとは抱えている――というパターンです。

グレーゾーンの方も、職場・家族・支援機関への配慮の説明や、自己理解の整理に取り組むメリットは変わりません。

「診断名が付くかどうか」を待つよりも、「いまの困りごとに合った工夫を見つける」ことに重心を置くと、生活の立て直しが進みやすくなります。

学生時代までは、家族・先生・友人が無意識のうちに苦手さを補ってくれていることが多くあります。

宿題のスケジュール管理を親が手伝う、忘れ物を友人が声をかけて気づかせてくれる、得意な科目で苦手な科目をカバーする――そうしたサポートが日常的に機能していた方は、「自分が困っている」という感覚自体を持ちにくい状況にあります。

社会人になると、自分でスケジュールを管理し、自分でタスクを進め、自分で対人関係を構築する必要が増えます。

これまで周囲が補ってくれていた部分が一気に自分の責任になることで、苦手さが「困りごと」として表面化しやすくなります。

学生時代までの対人関係は、クラス・部活・友人グループといった比較的固定的な範囲です。

社会人になると、上司・先輩・同僚・取引先・顧客と、立場や年齢の異なる多様な人と、暗黙のルールに従って関わる必要が出てきます。

「空気を読む」「察する」「立場で言葉を使い分ける」――こうしたスキルが求められる場面が急増することで、ASD特性のある方の困りごとが目立ちやすくなります。

ADHDの方は、複数のタスクを並行して進める必要、締切に追われる場面、優先順位を自分で決めて動く場面で困りごとが表面化しやすい傾向があります。

「これまでは何とかなっていた」のに、転職・昇進・結婚・出産・親の介護などのライフイベントを機に困りごとが急に大きくなる――というパターンも多くあります。

新しい職場の手順を覚える、管理職としてチームを率いる、家事と仕事を両立する、家族の予定を管理する――こうした「これまでより一段複雑な役割」を担う場面で、特性に由来する苦手さが追い切れなくなることがあります。

20代後半から30代にかけて、最初の転職や昇進のタイミングで初めて医療機関を受診する方が増える傾向があるとされるのは、こうした背景があると考えられます。

近年は、発達障害に関する書籍・Webコンテンツ・SNSでの当事者発信が増え、「自分にも当てはまるかもしれない」と気づくきっかけが増えました。

「友人や同僚が診断を受けた」「テレビで取り上げられた特性が自分にそっくりだった」という経緯で医療機関にたどり着く方も少なくありません。

「気づくきっかけ」が増えたことで、これまで「自分は人より要領が悪いだけ」と思って過ごしてきた方が、特性として捉え直す機会を得やすくなっています。

就労支援の現場では、新卒でエンジニアとして入社したものの社内のストレスチェックで高ストレス判定を受け、産業医面談で「うつ・発達障害の傾向」を指摘されて退職に至った20代の方が、就労支援を経て自分の特性を理解し、好条件での再就職につながったケースが紹介されています。

「困りごとが大きくなってから初めて特性に気づく」というパターンは大人の発達障害ではよく見られ、特性に合った働き方を整え直すことで状況が安定するケースが多いとされています。

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ASDの大人で多く見られる対人面の特徴には、次のようなものがあります。

• 相手の表情・声色・しぐさから気持ちを読み取りにくい
• 場の雰囲気や暗黙のルールを察するのが苦手
• 比喩・冗談・皮肉などの遠回しな表現を文字どおり受け取りやすい
• 言葉を字義どおり受け取って指示の意図とずれてしまう
• 雑談が苦手で、目的のない会話に消耗しやすい
• 一方的に自分の関心事を話し続けてしまうことがある

職場では「指示が曖昧だと動けない」「複数の上司から異なる指示を受けると混乱する」「電話応対や接客で疲弊しやすい」といった困りごとにつながりやすい傾向があります。

特定の手順・物事への強いこだわりや、興味の偏りもASDの特性のひとつです。

• 決まった手順から外れると強い不安を感じる
• 自分のルーティンが乱されると動揺する
• 興味のある分野には深く集中するが、関心のない分野はまったく手につかない
• 急な予定変更に対応するのが極端に苦手

職場では「決まったルーティンの仕事は得意」「変更の多い業務や臨機応変な対応が求められる業務は苦手」というメリハリにつながりやすい傾向があります。

ASDの方の多くは、感覚の感じ方に偏りがあるとされています。

• 蛍光灯の光・パソコンのモニターのちらつきが強く感じる
• オフィスの雑音・電話の音・人の話し声で集中が途切れる
• 服のタグや特定の素材が肌に合わない
• 強い匂い（香水・タバコ・食べ物）で気分が悪くなる
• 痛みや疲労に気づきにくい（感覚鈍麻）

職場では「オフィスでの集中が続かない」「会議で疲弊する」といった困りごとにつながりやすく、在宅勤務やパーテーション・耳栓などの環境調整で改善する場合があります。

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大人のADHDでもっとも目立ちやすいのが、不注意に関する特徴です。

• 集中が長く続かず、ケアレスミスが多い
• 細部への注意が向きにくく、書類の見落としが起きる
• 整理整頓が苦手で、机・カバン・自宅の中がすぐに散らかる
• 約束や予定を忘れる
• 必要な物（鍵・財布・スマホ）をしょっちゅう失くす
• 締切ギリギリまで手が付かず、間に合わなくなる

職場では「同じミスを繰り返す」「報告・連絡・相談を忘れる」「複数業務の同時並行が難しい」といった困りごとにつながる傾向があります。

子どもの多動性は身体の動きとして目立ちやすいのに対して、大人の多動性は内面的な落ち着かなさとして現れることが多いとされています。

• 会議や打ち合わせ中にじっと座っているのが苦痛
• 貧乏ゆすり・ペンを回す・髪を触るなどの動作が止まらない
• 頭の中で常に複数のことを考えていて思考が休まらない
• 退屈な状況に長時間とどまることが極端に難しい

職場では「長時間のデスクワークで疲弊する」「単調な業務が続かない」といった困りごとにつながる傾向があります。

思いつきで行動してしまう傾向も、ADHDの大人で見られる特徴のひとつです。

• 会議で思いついたことをすぐに発言してしまう
• 相手の話を最後まで聞かずに割り込んでしまう
• 計画より先に行動が出てしまい、後で困る
• 衝動買いをしてしまう
• 一時的な感情で大きな決断（転職・退職など）をしてしまう

職場では「衝動的な発言で人間関係を損ねる」「衝動的な転職で同じパターンを繰り返す」といった困りごとにつながる傾向があります。

ADHDの方には、特性に由来する得意なことも明確にあります。

• 興味のある分野には驚異的な集中力を発揮する（ハイパーフォーカス）
• 発想が豊かで新しいアイデアを思いつきやすい
• フットワークが軽く即断即決ができる
• 短期集中型の業務やクリエイティブな仕事で力を発揮する

「苦手なこと」と「得意なこと」のメリハリが大きいのがADHDの特徴で、得意を活かせる環境にハマると大きな成果を出せる傾向があります。

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就労支援の現場では、仕事が3か月続かず、1年間の引きこもりからうつ状態に至り、初めて受診した精神科でADHDと診断された20代の事例も紹介されています。

「コミュニケーションがうまくいかない」「同じパターンで離職を繰り返す」――こうした経験が積み重なってから初めて医療機関にたどり着くケースは、大人のADHDでよく見られるパターンです。

エンラボでも、ADHDの特性に気づき自立訓練で感情コントロールを身につけて安定就職を実現したプロセスを紹介しています。

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• 文字や単語を読むのが極端に遅い
• 文字の形が似ているもの（「わ」と「ね」など）を読み間違える
• 文章を読むと行をとばしてしまう
• 何度読んでも内容が頭に入りにくい

職場では「マニュアルを読むのに時間がかかる」「メールや書類の処理に倍以上の時間がかかる」といった困りごとにつながる傾向があります。

• 文字を正確に書き写すのが難しい
• 漢字が覚えられない
• 文章として組み立てて書くのが極端に困難
• 板書やメモを取るのに時間がかかる

職場では「議事録の作成に時間がかかる」「報告書の文章をまとめるのが苦手」といった困りごとにつながる傾向があります。

• 数の概念や位取りの理解が難しい
• 暗算ができない
• 簡単な計算でもミスが多い
• グラフや表の読み取りが苦手

職場では「経費精算でミスを繰り返す」「数値を扱う業務でストレスが大きい」といった困りごとにつながる傾向があります。

LDのある大人の方が職場で取り入れやすい工夫には、次のようなものがあります。

• 読み上げソフトを活用する
• 音声入力で文章を作成する
• 数字を扱う業務はExcelの数式・電卓・会計ソフトに任せる
• 重要事項は録音して後で文字起こしする
• 業務内容を「読み・書き・計算が少ない仕事」中心に組み立てる

LDのある方は、得意な領域（口頭でのコミュニケーション、身体を使う作業、創造的な発想など）で力を発揮しているケースも多くあります。

「苦手な領域だけで自分を判断しない」「ICTツールで補える部分は補う」という姿勢が、長く働くうえでの土台になります。

発達障害は、生まれつきの脳機能の発達のアンバランスさによる特性とされています。

特定の脳の領域（前頭前野・小脳・大脳基底核など）の働き方や、神経伝達物質（ドーパミン・ノルアドレナリンなど）の働きの違いが、特性の背景にあると考えられています。

ただし、「この脳の部位がこう違うから発達障害」という一対一の関係が解明されているわけではなく、複数の要因が組み合わさって特性として現れると整理されています。

家族内で発達障害の特性が見られるケースが多いことから、遺伝的要因の関与もあるとされています。

ただし、「ある遺伝子があると必ず発達障害になる」というものではなく、複数の遺伝子の組み合わせや、環境要因との相互作用が関係していると考えられています。

「親の育て方が原因」ではなく、「もともと持って生まれた特性」と整理することで、本人も家族も自分を責める方向ではなく、特性とどう付き合うかに目を向けやすくなります。

発達障害そのものは生まれつきの特性ですが、特性に伴う困りごとがどれくらい大きくなるかは、環境との相互作用で変わるとされています。

「特性に合った環境」では困りごとが小さくなる一方で、「特性と相性の悪い環境」では困りごとが大きくなり、二次障害（うつ病・不安症など）につながりやすくなる――というのが、近年広く共有されている見方です。

「特性を変える」ではなく、「特性に合う環境を整える」「特性に合う工夫を見つける」という方向で取り組むことが、生活の安定につながります。

ひと昔前は「親の愛情不足」「育て方の問題」が発達障害の原因として語られることがありましたが、現在の医学的見解ではこれは否定されています。

ご本人にとっても、ご家族にとっても、「自分のせい」「家族のせい」と責める必要はなく、「もともとの特性を踏まえて、これからどう付き合っていくか」を起点に考えていくほうが建設的です。

精神科と心療内科は、扱う領域に違いがあります。

精神科：うつ病・統合失調症・不安症・発達障害など、心の病気・脳機能の特性を中心に扱う診療科です。発達障害の診断・治療を専門的に行えるのは精神科とされています。

心療内科：もともとは心理的ストレスに由来する身体症状（過敏性腸症候群・緊張性頭痛など）を扱う診療科ですが、現在ではうつ病・不安症などのメンタル不調も診療する医療機関が多くなっています。

発達障害の診断を受けたい場合は、まず精神科を選ぶことをおすすめします。

心療内科でも発達障害の診断を行っているところはありますが、医療機関ごとに対応範囲が異なるため、事前に電話で「大人の発達障害の診断を受けられるか」を確認すると安心です。

発達障害の診断ができる医療機関を探すには、次の方法があります。

方法1｜発達障害者支援センターに相談する：全国に設置されている発達障害者支援センターでは、地域の発達障害を扱う医療機関の情報を持っており、相談すると紹介してもらえるケースがあります。

方法2｜国立精神・神経医療研究センターの「発達障害ナビポータル」を使う：発達障害情報・支援センター（国立障害者リハビリテーションセンター内）が運営するポータルサイトで、地域の医療機関や支援機関の情報をまとめています。

方法3｜かかりつけの医師に紹介してもらう：内科や心療内科などのかかりつけ医がいる場合は、その医師に相談して紹介状を書いてもらう方法もあります。

方法4｜自治体の精神保健福祉センターに相談する：各都道府県・指定都市に設置されており、メンタルヘルス全般の相談に応じています。地域の医療機関の紹介を受けられます。

医療機関に予約を入れる際、次の点を確認しておくと安心です。

• 大人の発達障害の診断を行っているか
• 初診の予約はどれくらい先まで埋まっているか（数か月待ちの医療機関も多い）
• 初診時に必要な持ち物（母子手帳・通知表・身分証など）
• 初診の所要時間と費用の目安
• 知能検査や心理検査を行っているか（行っていない場合は別途連携先を案内されることが多い）

「いざ予約しよう」と思っても、初診まで2〜6か月待ちの医療機関も少なくないため、気になり始めた段階で早めに予約を入れることをおすすめします。

各都道府県・指定都市に設置されている発達障害者支援センターは、本人・家族・支援者を対象に、発達障害に関する相談を無料で受け付けています。

「診断を受けるか迷っている」「医療機関に行く前に話を聞いてほしい」「家族にどう伝えたらいいか分からない」といった段階のご相談にも対応しています。

医療機関を受診する前のステップとしても、診断後の生活面のサポートとしても活用できる窓口です。

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ADHDに対しては、効果が認められた薬剤がいくつか保険適用で使われています。

主な薬剤としては、メチルフェニデート徐放剤（コンサータ）、アトモキセチン（ストラテラ）、グアンファシン（インチュニブ）、リスデキサンフェタミン（ビバンセ）などがあります。

ASDやLDそのものに対する薬物療法は、現時点では確立されていません。

ただし、ASDに伴う不安・睡眠の困難・気分の落ち込み・易刺激性に対しては、それぞれの症状に合わせた薬物療法が選択肢になります。

薬の選択・服用は、必ず医師の指示のもとで行ってください。「合う薬」「合わない薬」は個人差が大きく、自己判断での増減や中断は避ける必要があります。

特性に伴う考え方のクセや不安・抑うつに対しては、認知行動療法をはじめとする心理療法が有効とされています。

「自分の特性を理解する」「困りごとへの対処スキルを身につける」「二次障害の症状を緩和する」――こうした目的で活用されています。

医療機関で心理士による心理療法が行われるケースのほか、地域の精神保健福祉センター・民間の心理相談機関での提供もあります。

特性そのものを変えるのではなく、「特性と相性のよい環境」を整えるアプローチも、大人の発達障害では重要な選択肢になります。

職場では、業務内容の見直し・在宅勤務の併用・パーテーションや耳栓による感覚調整・指示の文書化・タスク管理ツールの導入などが、環境調整の具体例です。

「合理的配慮」として、職場に申し出ることも可能です。障害者手帳の有無にかかわらず、申し出はできます。

医療的なアプローチと並んで重要なのが、「自分の特性を理解し、自分に合った工夫を積み重ねる」ことです。

「どんな場面で困りやすいか」「どんな環境なら集中できるか」「疲れたときのサインは何か」「回復にはどんな方法が効くか」――こうした自己理解の整理を、本人・支援者・主治医と一緒に進めていくことが、長期的な安定につながります。

自立訓練（生活訓練）や就労移行支援などの福祉サービスは、自己理解の整理と工夫の獲得を支援する場として活用されています。

二次障害とは、発達障害の特性に伴う困りごとが積み重なった結果として、別の精神疾患（うつ病・不安症・適応障害・睡眠障害など）が併存して現れる状態を指します。

「発達障害の特性そのもの」よりも、「二次障害の症状」のほうが本人の生活に大きな影響を及ぼしているケースも少なくありません。

医療機関での診断時に、「うつ病・適応障害として治療を受けてきたが、背景にASD・ADHDの特性があったと分かった」というパターンもよく見られます。

大人の発達障害で併存しやすい二次障害には、次のようなものがあります。

うつ病：仕事や人間関係でうまくいかない経験が積み重なり、気分の落ち込み・興味の喪失・睡眠障害などが続く状態。

適応障害（適応反応症）：環境の変化や強いストレスに対して、不安・抑うつ・身体症状が現れる状態。

不安症（パニック症・社交不安症・全般不安症など）：強い不安・パニック発作・特定の場面での不安が継続する状態。

睡眠障害：寝つけない、途中で目が覚める、朝起きられないなど、睡眠リズムの乱れ。

依存症（アルコール・ギャンブル・ゲームなど）：不安や抑うつから逃れるための行動が習慣化し、自己コントロールが難しくなる状態。

二次障害の予防には、「困りごとが小さいうちに環境調整や支援につなぐこと」が重要とされています。

「もう少し頑張れるはず」「自分の努力が足りないだけ」と無理を重ねて、二次障害が深刻化してから医療機関を受診するパターンは、大人の発達障害ではよく見られます。

次のサインが出てきたら、自己判断で無理を続けず、早めに医療機関を受診してください。

• 朝起きられない日が続く
• 食欲がない／過食が止まらない
• 仕事に行こうとすると涙が出る／身体が動かない
• 強い不安や動悸が頻繁に起こる
• 自分を責める思考が止まらない
• お酒・ゲーム・買い物などへの依存が強くなった

「気合いで乗り切る」では解決しない段階に入っていることも多く、医療的な介入で大きく改善するケースが多いとされています。

就労支援の現場では、新卒入社後にコミュニケーションがうまくいかず人間関係に悩み、適応障害と自閉症スペクトラム障害（ASD）の併存と診断された方が、就労支援を経てフリーランスとして働く道を模索したケースが紹介されています。

「発達障害だけ」「適応障害だけ」ではなく、両方が併存しているケースが大人の発達障害では多く、両面のケアが必要になります。

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発達障害は、精神障害者保健福祉手帳の対象になります。

手帳を取得すると、税金の控除、公共料金の割引、障害者雇用枠での就職、福祉サービスの利用などが可能になります。

申請は、市区町村の障害福祉課で行います。医師の診断書（初診から6か月以上経過してから作成可）が必要で、申請から交付まで概ね1〜3か月かかります。

「手帳を取りたくない」と感じる方も多くいらっしゃいますが、利用できる制度の幅が広がるメリットがある一方で、取得自体は任意で、後から返納することもできます。

精神科・心療内科への通院にかかる医療費の自己負担を、原則1割に軽減する制度です。

長期的な通院が必要な場合は、経済的負担を大きく減らせる制度として活用できます。

申請は市区町村の障害福祉課で行い、医師の診断書が必要です。

発達障害のある方は、障害者総合支援法に基づく障害福祉サービスを利用できます。

主なサービスには次のようなものがあります。

• 自立訓練（生活訓練）：生活リズム・対人スキル・自己理解の土台作り。原則2年（最大3年）。
• 就労移行支援：一般就労を目指す訓練。原則2年。
• 就労継続支援A型・B型：雇用契約あり／なしで継続的に働く場。
• 就労定着支援：就職後の職場定着をサポート。最長3年。
• 相談支援：サービス利用計画の作成・関係機関との調整。

利用には市区町村が交付する「障害福祉サービス受給者証」が必要で、障害者手帳がなくても自治体の判断で利用できるケースがあります。

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発達障害のある方が障害者雇用枠で就職する場合、特性に応じた配慮を受けながら働ける環境を選びやすくなります。

「障害をオープンにして働く（オープン就労）」「障害を伝えずに働く（クローズ就労）」のどちらを選ぶかは、本人の状況・希望・職場との相性で決めていきます。

オープン就労の場合、ハローワークの障害者専門窓口・地域障害者職業センター・障害者就業・生活支援センター・就労移行支援事業所などの支援機関を活用できます。

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厚生労働省「生活のしづらさなどに関する調査（平成28年）」では、医師から発達障害と診断された者の数は推計48万1千人とされています。

うち18歳以上は推計約36万人とされており、子どもの数（12万1千人）よりも多くなっています。

成人の発達障害の認知が広がるにつれて、医療機関を受診する方・診断を受ける方の数は近年大きく増えているという方もいらっしゃいます。

「発達障害の特性を持つ大人は決して少なくない」「医療・福祉・就労の各分野で大人の発達障害に対応する仕組みが整ってきている」――この事実を知っておくと、ご自身の選択肢を広げるうえで参考になります。

出典：厚生労働省「平成28年生活のしづらさなどに関する調査（全国在宅障害児・者等実態調査）結果」

医療機関を受診する前に、まずは「自分がいま困っていること」を具体的に書き出してみると、整理が進みます。

• 仕事のどんな場面で困っているか
• 家庭・対人関係のどんな場面で困っているか
• いつ頃から困っているか
• これまでにどんな工夫を試したか／その結果はどうだったか
• 子どもの頃に同じような困りごとはあったか

書き出した内容は、医療機関の初診や相談機関での面談で、自分の状況を伝えるための材料になります。

「いきなり病院は気が重い」という方は、まずは無料で相談できる窓口から始めるのも選択肢です。

• 発達障害者支援センター（各都道府県・指定都市）
• 精神保健福祉センター（各都道府県・指定都市）
• 自治体の障害福祉課
• 障害者就業・生活支援センター（働きながら相談したい場合）
• 地域包括支援センター（高齢の家族と一緒に暮らしている場合）

初回の相談は無料で、診断前でも対応してもらえる窓口がほとんどです。

「自分の状況に合った医療機関を紹介してほしい」「家族にどう伝えたらいいか分からない」「働きながら通える支援機関を知りたい」――こうした相談にも応じてもらえます。

困りごとが大きく、診断を視野に入れている場合は、医療機関を受診してください。

精神科・心療内科のうち、大人の発達障害の診断を行っている医療機関を選びます。

初診まで2〜6か月待ちのケースもあるため、気になり始めた段階で早めに予約を入れることをおすすめします。

診断結果（または「グレーゾーン」との説明）を踏まえて、自分に合った支援の組み合わせを選んでいきます。

• 薬物療法・心理療法の継続
• 障害者手帳・自立支援医療の申請
• 福祉サービス（自立訓練・就労移行支援など）の利用
• 職場での合理的配慮の申し出
• 家族・支援者との情報共有

「すべてを一度に始める」必要はなく、「いま一番困っていること」から順に取り組むのが現実的です。

エンラボカレッジでは、感情学／コミュニケーション／My Lab./アクティビティ／Life Lab./ソマティック Lab./Social Lab./スキルアップの8つのプログラムを軸に、「自分を知り、人との関わり方を学ぶ」カリキュラムを組み立てています。

なかでもMy Lab.は、利用される方が『自分／支え方マニュアル』という独自成果物を作る時間で、自分の凸凹と必要なサポートを言語化していく取り組みです。

「自分はどんな場面で困りやすいか」「どんな環境なら集中できるか」「ストレスのサインは何か」「回復にはどんな方法が効くか」――こうした自己理解を、自分の言葉で整理していきます。

完成した『自分／支え方マニュアル』は、卒業後の進路先（企業・就労移行支援事業所・医療機関など）でも継続的に活用できるツールとして、多くの卒業生が活用されています。

エンラボカレッジの自立訓練（生活訓練）は、4ステージ構成で「自分を知る・学ぶ→学んだことができる→学びを応用できる→自信を持ち、次に進める」というプロセスを段階的に進めていきます。

「いきなり就職を目指す」のではなく、まずは生活リズム・対人スキル・自己理解の土台を整えるところから始める設計です。

「働く前にまず生活と気持ちを整えたい」「自分の特性をちゃんと理解してから次を考えたい」――そう感じる発達障害のある方に活用していただいています。

エンラボカレッジでは、卒業後の進路を「就職」だけに絞っていません。

就労移行支援事業所への移行、就労支援センターを活用した就職、休職中の職場への復職（リワーク的活用）、大学・専門学校への復学・進学、就労継続支援A型・B型の利用など、ご本人の希望と状況に応じた多様な進路を一緒に検討していきます。

「すぐに就職したい」方には合わない場合がありますが、「自分のペースで土台を整えたい」「将来を含めて多様な選択肢を一緒に考えたい」という方には、選択肢のひとつとして検討いただけます。

20代でADHDの診断を受けたあと、就労移行支援に進む前に「まず生活リズムと自己理解を整えたい」と自立訓練を選択された方の事例です。

ステージ1〜4のカリキュラムを進めながら、自分の凸凹を整理し、『自分／支え方マニュアル』を作成。卒業後は就職活動に進まれています。

詳細は発達障害（ADHD）の20代が自立訓練で就職準備を進めた方法をご覧ください。

就労移行支援後に仕事が続かなかった方が、自立訓練で感情コントロールを身につけて安定就職を実現されたプロセスです。

詳細は就労移行支援後に仕事が続かず…ADHDの私が自立訓練で感情コントロールを身につけ、安定就職を実現をご覧ください。

ASDとうつ病が併存していた方が、「困っているのに伝わらない」状態から、自分を理解してもらえる場所に出会うまでのプロセスです。

詳細はASDとうつで“困っているのに伝わらない”私が、自分を理解してもらえる場所に出会ったをご覧ください。

発達障害は、生まれつきの脳機能の特性とされており、大人になってから新たに発症することはないと考えられています。

「大人になってから気づかれる」というのが正確な表現で、子どもの頃から続いていた特性が、社会人になってからの仕事量や対人関係の複雑さの中で困りごととして自覚されるパターンが大半です。

Web上のチェックや書籍のチェックリストは「気づきのきっかけ」にはなりますが、診断の代わりにはなりません。

発達障害の診断ができるのは医師（とくに精神科医・心療内科医）に限られます。

気になる症状や困りごとがある場合は、医療機関を受診してください。

第一に検討するのは精神科です。発達障害の診断・治療を専門的に行えるのは精神科とされています。

心療内科でも対応している医療機関はありますが、事前に「大人の発達障害の診断を受けられるか」を電話で確認することをおすすめします。

初診から診断確定までは、数週間から数か月かかるのが一般的です。

知能検査や心理検査を行う場合は、検査結果が出るまでに数週間かかります。

子どもの頃の様子の確認に時間がかかるケースもあり、「1回の受診で確定」というケースは多くありません。

障害者手帳の取得は任意で、義務ではありません。

取得すると税金の控除・公共料金の割引・障害者雇用枠の利用などのメリットがありますが、取得しないことで困ることがなければ申請しない選択もあります。

職場や周囲に開示するかどうかも、本人の判断で決められます。後から返納することも可能です。

発達障害そのものを「治す」治療法は、現時点では確立されていません。

ただし、ADHDの一部の症状には保険適用の薬があり、心理療法・環境調整・自己理解の積み重ねによって、特性に伴う困りごとを小さくしていくことは十分に可能です。

「治す」よりも「特性とうまく付き合う」「特性に合う環境を整える」という方向で取り組むことが、生活の安定につながります。

「発達障害かもしれない」と感じたタイミングで、すぐに辞職を決める必要はありません。

まずは医療機関の受診と支援機関への相談を進めながら、いまの職場で続けられる工夫（業務内容の調整・合理的配慮の申し出など）を試してみることをおすすめします。

そのうえで、「いまの職場では続けるのが難しい」と判断した場合に、休職・転職・福祉サービスの利用などを検討していく流れが現実的です。

衝動的な退職は同じパターンを繰り返しやすいため、必ず支援者・医師と相談してから決めてください。

家族への伝え方に悩む方は少なくありません。

「いきなり診断結果を伝える」よりも、「最近こういう困りごとが続いていて、医療機関に相談しようと思っている」と段階的に共有していくほうが、家族も受け止めやすい傾向があります。

ご家族との共有が難しい場合は、発達障害者支援センターや精神保健福祉センターで、家族向けの相談も受け付けています。

二次障害の症状が強いときは、まず医療機関でその症状の治療を優先することが多くなります。

うつ・不安症の症状が落ち着いてから、改めて発達障害の検査・診断に進む流れが一般的です。

「発達障害の診断を急ぐ」よりも、「いまの症状を安定させる」ことを最優先に、主治医と相談しながら進めてください。

「すぐに就職を目指したい」場合は就労移行支援、「まず生活と自己理解の土台を整えたい」場合は自立訓練（生活訓練）が、それぞれの目的に合いやすいとされています。

「いきなり就労移行は不安」と感じる方は、自立訓練から始めて、土台が整ってから就労移行に進む二段階の使い方も可能です。

ご自身の状況に合うかどうかは、見学・体験で確かめることをおすすめします。