リワークとは？リワークに通う意味や特徴、メリット・デメリット、費用・選び方などを紹介します。

リワークと調べると、「リワークは意味ない」「リワークに通う意味はあるの？」という言葉をよく拝見します。

リワークを利用する大きな目的は円滑な職場復帰と、復帰後も安定して勤務できる状態になることです。

うつ病など精神的な不調で休職した方が、いきなり元の職場に戻るとそれまでの療養生活との違いによりまた体調を崩してしまうことも考えられます。

そこで、リワークではその違いを埋めスムーズに職場復帰できるように、休職者、職場の担当者、主治医の意見を参考に復帰のための計画を作成し、自己理解やコミュニケーション、ならし業務などのプログラムに取り組んでいきます。

実際にリワークを活用した方としていない方では、リワークを利用した方のほうが復職後の就労継続率が高いというデータもあり、リワークプログラム利用者の復職1年後の就労継続率は約80%以上との報告もあります。

そういった意味でもリワークに通う意味はあるといえるでしょう。

参考元：日本うつリワーク協会「精神障害者の就労移行を促進するための研究」平成２８年度　総括分担研究報告

病院などの医療機関で実施されるリワークを「医療リワーク」と呼んでいます。「リワークデイケア」などの名称が使われることもあります。

医療機関で行われるため、医師、看護師、心理療法士といったスタッフのもとで症状の改善や再発の防止のための取り組みが行いやすいという特徴があります。

なお、医療リワークには費用が掛かりますが、健康保険が適用されるほか医療費の助成制度を利用して費用を抑えることもできます。

地域障害者職業センターで実施されるリワークを「職リハリワーク」と呼んでいます。

まず、地域障害者職業センターとは基本的に都道府県にひとつずつある、障がいのある方へ就職や職場定着のサポートを提供している公共機関です。

その地域障害者職業センターのサポートの中に、リワークも含まれていて、それを「職リハリワーク」と呼んでいます。

職リハリワークでは、体調管理、コミュニケーションなどの講座の他、個別の事務訓練、作業訓練、グループでの模擬業務など業務を意識したプログラムが多い傾向にあります。

職リハリワークでは対象が制限されており、公務員の方は利用できないので注意が必要です。

休職者が勤めている企業で実施されるリワークを「職場リワーク」と呼んでいます。

企業内でリワークの部署がある場合もあれば、外部の専門機関と連携して実施している場合などがあります。

企業ごとに内容は異なりますが、厚生労働省が「休業した労働者の職場復帰支援の手引き」を出しているため、基本的な流れは医療リワークや職リハリワークと同様です。

職場リワークの特徴としては、実際の職場でリワークに取り組める点です。例えば「ためし出勤」といって、復帰先の職場で一定期間試験的に業務を行ってみるなど、他のリワークでは実施できないような内容もあることが特徴です。

自立訓練はリワークとは異なり、障害福祉サービスと呼ばれる障害のある方への支援の一つです。

障害のある方が自立した生活を営めるように、体調管理や自己理解、コミュニケーションスキル向上のプログラムなどに取り組んだり、日常生活での困りごとを相談を受け付けています。

エンラボカレッジでは、「誰もが自信を持てる社会を作る」ことを目的として、自立訓練事業所を運営しています。

事業所内では300以上のワークをもとに、利用される方一人ひとりの悩みに合わせた訓練を提供し、自立した生活へのサポートをしています。

ワークではスタッフから講座形式で学ぶことと、事業所内で実践を組み合わせて提供しており、エンラボカレッジでの取り組みを通して自信を取り戻し、休職後の職場に復帰された方もいます。

見学も随時受け付けていますので、「休職を繰り返している」「体調がなかなか整わない」「対人関係がうまくいかない」といった方は、ぜひ一度お問い合わせください。

リワークを利用するメリットは、無理なく職場に復帰でき、再発を防止できるということが挙げられます。

リワークでは休職中に崩れた生活リズムを安定させることや、体力を戻すこと、ならし業務によって業務のブランクを埋めることなどができ、職場に復帰した際に適応しやすくなります。

また、講座などによりうつ病などの精神的な不調の理解をはじめとする「障害理解」、自分に合ったストレスコントロール方法などを学ぶ「自己理解」をすることもでき、復職した後に疾患が再発することを防止しやすいというメリットもあります。

リワークのデメリットとなりうることとして、利用期間と費用があります。

利用期間は職リハリワークの場合、相談から職場復帰までは6ヶ月程度見ておくことが推奨されています。ほかのリワークでも同様に数週間から数か月かかることが多くなっています。

もちろん利用期間は人によってさまざまですが、目安として認識しておくといいでしょう。

費用については、職リハリワークや職場リワークは基本的に無料で利用できますが、交通費や昼食代などは自分で負担する必要があります。

また、医療リワークの場合は別途利用するための費用がかかる点をデメリットと捉える方もいるでしょう。リワークごとの費用の詳細や、活用できる助成制度は後ほど紹介します。

今紹介したように、リワークの利用にはメリットもデメリットになりうることもあります。

残りの休職期間や体調、金銭的なことといった、休職している方の置かれている状況によってもメリットデメリットは変わってきます。

利用期間は相談のうえ調整することもできますので、リワークの利用に悩んでいる方は、まずは主治医や職場の担当者に相談してみることが大事です。

リワークで行うプログラムとして、個人作業があります。業務スキルの向上やブランクを埋めるために、それぞれ復職先の業務を想定して、事務系や作業系などのプログラムに取り組んでいきます。

資格や検定などの勉強をすることや、うつ病などの疾患理解やストレスコントロール方法の本を読むといった内容もあります。

また、あまり負荷をかけずに集中力を取り戻すために、計算問題やクイズなどを解くこともあるようです。

リワークでは実際の業務を想定した模擬業務も行われます。

模擬業務では単に個人作業をするのではなく、業務の段取りを組むことや周りの人との共同作業、上司役のスタッフへの報告といった一連の流れを通して、復職するための準備を整えていきます。

リワークでは再発防止のために、体調管理にも取り組みます。

まず、リワークには週3～5日程度同じ時間に通うことで、生活リズムの安定を図り、働くための体力を身につけていきます。

そして、自己理解、ストレスコントロール、セルフケアなどの講座を通して、自分に合った体調管理方法を学んでいきます。

リワークでは、心に働きかけるプログラムもあります。

代表的なプログラムとしては、自分の考え方の癖に気づいて改善していく、「認知行動療法」と呼ばれるものがあります。

心理プログラムは、専門的なスタッフによりワークショップ形式で行われることが多く、目的によって個人で取り組む場合も、集団で取り組む場合もあります。

リワークのプログラムでは、職場を想定したコミュニケーションスキル向上にも取り組みます。

こちらも、「SST（ソーシャルスキルトレーニング）」と呼ばれる専門的なプログラムを取り入れているリワークが多いようです。

SSTでは、職場でのコミュニケーションで困った場面を取り上げて、グループになってよりよいコミュニケーションを取るにはどうしたらいいのかを考え、実践していきます。

リワークでは、リラクゼーション方法を学ぶプログラムもあります。

グループになって、ヨガやストレッチなどの軽い運動にに取り組んだり、卓球やボードゲームなどの簡単なゲームをしたりすることで、体力の向上やストレス解消方法を学んでいきます。

また、リラックスできる呼吸法など、働いた後も職場でできるリラクゼーション方法を身につける講座もあります。

リワークでは、働いた後のことも考慮して、キャリアデザインのプログラムも実施しています。

キャリアデザインとは、これから仕事でいつまでに、何をしたいかなどを整理していくことで、専門的なスタッフとの面談や講座を通して学んでいきます。

リワークを利用しているときにキャリアデザインによって復職後のイメージをつけておくことも、円滑な職場復帰のために大切な要素です。

ここまで、リワークで行われる主なプログラムを紹介してきました。

リワーク利用中にこのプログラムすべてを行うわけではなく、事前に休職者、職場の担当者、主治医の意見を考慮して作成された計画をもとに決めていきます。

また、リワークによってプログラム名や内容は異なることがありますので、詳しいことは利用前に確認しておくといいでしょう。

医療リワークでは、医療の一環として行われるため、利用料として医療費を支払う必要があります。

費用は病院によって異なりますが、健康保険が適用されて3割負担の場合は一日2,000円程度の場合が多いようです。

1か月で考えると、月20日通った場合はおおよそ40,000円程度になる計算です。

しかし、医療リワークの場合は医療費の助成として自立支援医療制度を使うと、1割負担で利用することが可能となります。こちらも20日通うとすると、15,000円程度になる計算です。

自立支援医療制度とは、正式には「自立支援医療（精神通院医療）」といって、精神障害や発達障害での通院にかかる医療費が原則1割負担となる制度です。リワーク以外にも、通院した際の医療費にも適用されます。

自立支援医療制度を利用するには、自治体の障害福祉窓口などへ申請をする必要があります。検討される方は、主治医や自治体の窓口へお問い合わせください。

職リハリワークでは、利用するための費用はかからず、無料で通うことができます。これは地域障害者職業センター自体が無料で利用できるためです。

ただ、利用するための費用はかかりませんが、職リハリワークに通うための交通費や昼食代などを負担する必要があります。

地域障害者職業センターは、基本的に各都道府県に一つしかなく、自宅から離れていることも考えられるため、利用前に交通費も考慮しておくといいでしょう。

職場リワークも利用料は会社によって異なりますが、基本的に無料の場合が多いようです。

また、職リハリワークと同様に交通費や昼食代などは自分で負担する必要があります。ただ、職場によっては交通費が支給されることもあるようです。

職場リワークの場合は、費用については特に決まりはないため、会社によって大きく異なります。事前に職場の担当者に確認しておくといいでしょう。

自立訓練を含めた障害福祉サービスでは、サービス利用の費用は国や自治体が9割負担し、利用者は残りの1割を負担するという形をとっています。

また、実際に支払う金額には、前年度の世帯所得によって上限が設定されていて、その上限を超える金額を支払うことはありません。

例えば、収入がおおよそ600万円以下の市町村民税課税世帯では、負担上限月額が9,300円なので、ひと月に自立訓練を何度利用しても最大で9,300円の支払いとなります。

他の所得を含めた負担上限月額を以下に記載します。なお、ここでの世帯所得とは本人と配偶者のみで、同居している家族の所得は含まれません。

（注１）３人世帯で障害者基礎年金１級受給の場合、収入が概ね３００万円以下の世帯が対象となります。

（注２）収入が概ね６７０万円以下の世帯が対象になります。

（注３）入所施設利用者（２０歳以上）、グループホーム利用者は、市町村民税課税世帯の場合、「一般２」となります。

作図参考：厚生労働省「障害者の利用者負担」

医療リワークの利用期間は、長い方だと年単位となっていますが、平均すると3～7カ月ほどのようです。

プログラム自体は3～4か月を想定している病院が多いようで、その他に利用開始までの手続きの期間が別途かかります。

職リハリワークでは、説明会参加からリワークの終了まで6か月程度が目安と書かれています。

実際にリワークを利用する前に説明会の参加や面談などを通しての計画作成などがあり、この期間が1～2カ月程度かかります。

その後、本利用となってから2～3か月程度通う方が多いようです。

職場リワークでの利用期間は特に決まりはなく状況などによって異なりますが、やはり数か月間利用する方が多いようです。

休職期間の残りや体調などを踏まえて、職場の担当者と相談しながら調整していくといいでしょう。

リワークは多くの方が数か月間利用するため、その間の給与のことが気になる方もいると思います。

まずは、職場から休職中にも給与の一部や補償金などが支払われる場合があります。しかし、職場によって異なるため、就業規則や担当者に確認するといいでしょう。

次に、傷病手当金を受け取る方法があります。傷病手当金とは、ケガや病気などで仕事ができない間に、平均給与の3分の2程度を受け取ることができる健康保険の制度です。

受け取るには条件がありますので、協会けんぽのホームページでご確認ください。

参考元：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」

リワークでは場所ごとにプログラム内容に違いがあります。医療リワークであれば、疾患に対するケアなど医療的なプログラムが多くなり、職リハリワークでは仕事に関するプログラムが多くなる傾向があります。

また、職場リワークでは、実際の職場でためし出勤などができるなどの利点もあります。

リワークは相談や見学ができる場合もありますので、どのようなプログラムが行われているか確認してから選ぶようにしましょう。

リワークの場所も選ぶ際の大切なポイントになります。

リワークを行っている医療機関や地域障害者職業センターは自宅から遠くにあることも考えられます。

週に5日、数か月程度通うことを考えると、通うための時間なども気になるポイントです。無理なく通い続けられるかも考慮して選んでいくようにしましょう。

リワークの利用料金は実施場所によって異なります。

職リハリワークや職場リワークでは費用がかからないことも多いですが、医療リワークの場合は費用がかかります。

また、場所によっては交通費がかかることもありますので、数か月通う際にかかる費用も計算したうえで選んでいくといいでしょう。

利用期間もリワークを選ぶポイントの一つです。リワークによって目安となる利用期間は異なります。

休職期間の残りが短い場合などは利用期間も短い場所が合っているといえますし、じっくりと体調を安定させたい方は利用期間が長い場所を選んでいくといいでしょう。

まずは気になるリワークへ問い合わせをしてみましょう。現在の空き状況の確認や見学の予約などをすることができます。

また、自ら連絡をするのではなく、主治医や職場の担当者から紹介されることもあります。

問い合わせや紹介のあとは、リワークの場所の見学をすることができます。

見学ではスタッフからリワークの説明があるとともに、施設内の見学も行うことができます。

実際に行ってみることで場所の雰囲気やプログラム内容などが分かりますので、利用を決める際の参考となるでしょう。

見学は一つの場所だけでなく、複数行うことも可能です。いろいろなリワークを比較して自分に合っている場所を選ぶことが大事です。

また、リワーク以外にも先ほど紹介した自立訓練なども見学することができます。自立訓練では2年間という期間の中で、体調の安定などに取り組むため、リワークでは期間が短いと感じる方は選択肢の一つと言えるでしょう。

利用するリワークが決まったら、本人、主治医、職場の担当者の意見を踏まえたリワーク支援計画書を作成し、3者とも同意をしたら利用が開始となります。計画をもとに、復職へ向けたプログラムに取り組んでいきます。