発達障害グレーゾーンの仕事｜よくある困りごと・対策・相談先を解説

発達障害は、ASD（自閉スペクトラム症）・ADHD（注意欠如・多動症）・LD（学習障害）などの総称で、米国精神医学会のDSM-5や世界保健機関のICD-11といった国際的な診断基準に基づいて医師が診断します。

「グレーゾーン」は、これらの診断基準を完全には満たさないものの、特性が一定程度みられて日常生活や仕事に影響が出ている状態を指す通称として広まりました。

正式な医学用語としては「閾値下」「準臨床的（subclinical）」などと表現されることもありますが、医師が患者さんに説明する際は「グレーゾーン」「傾向はある」「特性が見られる」といった言葉が使われるケースが多いとされています。

グレーゾーンには医学的な診断名がつかないため、医師の診断書（発達障害の診断書）は原則として発行されません。

そのため、発達障害を理由とした精神障害者保健福祉手帳の取得も基本的には難しいとされています（うつ病・適応障害などの二次障害で精神科通院が一定期間継続している場合は別途検討の余地があります）。

「障害者雇用枠での就職を目指したい」と考える方にとっては、まず主治医に「現状で診断書・意見書がどこまで出せるか」を相談することが、最初の整理点になります。

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– 発達障害グレーゾーンと障害者手帳

発達障害は本来、発達段階の早期から特性が現れるものですが、軽度の場合は学齢期に見過ごされ、大人になって仕事を始めてから「もしかして」と気づくケースが少なくありません。

きっかけとして多いのは、就職後に業務量や対人接触が増えて疲労が表面化した、転勤・昇進・部署異動でルーチンが崩れた、リモートワークから出社に戻って疲れが急増した、結婚や育児で生活管理の負担が増した、子どもの発達相談で自分の傾向にも気づいた、といったタイミングです。

「子どものころから違和感はあったが、それが特性に由来していると気づいたのは40代だった」というような声も、相談現場では聞かれます。

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– 発達障害があり仕事がうまくできないと悩む方へ

電話対応中に同僚から質問され、上司から書類を頼まれ、戻ってきた時に「何をしていたか分からない」――こうした状態が頻繁に起きるパターンです。

ADHD傾向のある方に多くみられ、注意の切り替えが難しく、複数の作業を並行することで作業効率が大きく落ちます。

「私はマルチタスクが苦手」と本人が自覚していても、職場では「みんな同じようにやっている」と感じてしまい、相談しにくいケースが少なくありません。

「メールの送り先を間違えた」「会議室の予約を忘れた」「提出物の期限を勘違いした」――そうした小さなミスが繰り返されるパターンです。

本人としては気をつけているつもりでも、注意の持続や記憶の整理が苦手な特性が関わっているケースがあります。

ミスが続くと自己評価が下がり、「次は絶対やらないようにしよう」と気合いで対応しようとしますが、特性に由来する場合は気合いだけでは改善が難しい側面があります。

朝礼やミーティングで口頭の指示を受けても、内容が頭に残らず、後から「何を言われたか思い出せない」状態になるパターンです。

聴覚的な情報処理が苦手な方、視覚的な情報のほうが定着しやすい方によく見られます。

「メモを取りなさい」と言われても、メモを取ること自体に注意が向き、肝心の内容が聞き取れない――そうした悪循環に陥るケースもあります。

会議中に発言のタイミングが分からない、雑談の輪に入りにくい、冗談を真に受けてしまう――ASD傾向のある方によく見られるパターンです。

本人は真面目に対応しているつもりでも、周囲から「KYだ」「空気が読めない」と評価されてしまい、人間関係の摩擦が積み重なって疲弊していくケースが少なくありません。

雑談自体への苦手意識は、発達障害のある方は雑談が苦手って本当？でも整理しています。

「とりあえず目の前のことから手をつける」「重要度より緊急度に振り回される」「全部終わりそうにない」――そうした状態が日常化するパターンです。

ASD傾向では「全体像をつかみにくい」、ADHD傾向では「目に入ったものから手を出してしまう」傾向が、それぞれ段取りの苦手さに関わってきます。

結果として残業が常態化したり、締切ギリギリで品質が下がったりして、「仕事ができない人」という評価につながってしまうケースがあります。

蛍光灯の光がまぶしい、空調の音が気になる、隣の席の咀嚼音が耐えられない、香水のにおいで頭痛がする――そうした感覚過敏に悩むパターンです。

ASD傾向のある方に多くみられますが、グレーゾーンの方でも「人より敏感な気がする」という自覚を持っている方は少なくありません。

本人にとっては明確な「しんどさ」なのに、周囲には「気のせい」「神経質」と片付けられやすく、職場で配慮を求めにくい困りごとのひとつです。

部署異動・席替え・上司の交代・業務手順の変更――こうした「いつもと違うこと」が起きると、調子を崩しやすいパターンです。

ASD傾向のある方は、見通しが立たない状況にエネルギーを多く使うため、変化のあとは数週間〜数か月、パフォーマンスが落ちることがあります。

本人は「変化に弱い自分」を責めてしまいがちですが、特性に由来する反応であり、「準備時間と段階的な情報共有」があれば適応しやすくなる側面があります。

仕事中は何とか持ちこたえても、帰宅後はぐったりして家事が手につかない、休日は一日寝込んで終わる――そうしたパターンです。

特性ゆえに「人より多くのエネルギーを使って」仕事をこなしているため、消耗の度合いが周囲より大きいことが背景にあります。

睡眠リズムが崩れ、食事が偏り、休養も取れない――そうした状態が続くと、後述する二次障害（適応障害・うつ病）のリスクが高まります。

頭の中だけでタスクを管理しようとすると、抜け漏れや優先順位の混乱が起きやすくなります。

紙のToDoリスト、付箋、デジタルのタスク管理アプリ（Todoist・Trello・Notion・Googleタスクなど）、ホワイトボード――どれでもよいので「自分が見返しやすい場所に必ず書き出す」習慣を持つことが第一歩です。

書き出す際は「○○の資料を作る」ではなく、「○○の資料を作る／20分／15時まで」のように、所要時間と締切を一緒に書くと、優先順位がつけやすくなります。

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– ADHDあるある｜大人の対処法

口頭で指示を受けたら、その場で「○○を××までに、ということで合っていますか」と復唱し、メモに残す習慣を持つことで、聞き間違いと忘れの両方を減らせます。

可能であれば、上司や先輩に「指示は口頭の後、メール（チャット）でも一行いただけると確実です」と依頼しておくと、自分のメモに齟齬がないかを後から確認できます。

「メモのために発言が止まる」のが気になる場合は、会議終了直後に5分間だけ書き起こす時間を確保するのも一案です。

感覚過敏で職場環境に消耗する方は、自席に小型のパーティション・ノイズキャンセリングイヤホン・薄手のサングラス（屋内用の青色光カットレンズなど）を持ち込めるか、上司に相談してみる価値があります。

完全には変えられない場合でも、休憩のたびにトイレや非常階段の踊り場など「刺激が少ない場所」に移動して短時間リセットする習慣を持つだけで、終業時の疲労感は変わってきます。

ランチタイムを一人で過ごす日を意識的に設けることも、対人疲労の調整に有効です。

終業後の疲労で生活が回らなくなる方は、退社直後に「カフェで30分ボーッとする」「電車を一駅手前で降りて歩く」「公園のベンチで5分外気に触れる」など、家に帰る前の緩衝時間を意識的に確保することが有効とされています。

仕事の緊張から家庭モードへの切り替えに時間がかかるタイプの方は、この30分があるかないかで、家事や入浴に取りかかれるかが大きく変わってきます。

工夫1〜4を実行していくうちに、「自分はこういう状況に弱い」「こうすると持ち直しやすい」という傾向が見えてきます。

これを一枚にまとめた「自分の取扱説明書」を持っておくと、上司との1on1や産業医面談、転職活動の自己分析でも繰り返し活用できます。

書き方は自由ですが、「得意なこと／苦手なこと／配慮があると助かること／調子を崩すサイン／回復の方法」の5項目で整理する方が多いとされています。

エンラボカレッジでは、このような「自分の取扱説明書」に相当する『自分／支え方マニュアル』を、My Lab.プログラムで利用される方ご自身が作成しています（後述）。

工夫1〜5で困りごとが収まり、業績評価にも大きな影響が出ていない場合は、必ずしも伝える必要はないという考え方もできます。

「伝える＝配慮を引き出す」ことを目的とするのであれば、配慮なしで仕事が回っているうちは、伝えない選択も合理的です。

配慮の申し出を前向きに受け止める職場もあれば、評価や配置に不利に働く懸念がある職場もあります。

「人事制度として配慮の申し出窓口があるか」「上司に過去の配慮事例があるか」「同僚に既に開示している人がいるか」などをそれとなく確認したうえで判断するのが現実的です。

職場に正式な配慮を求める場合、口頭での申し出だけでは話が進みにくく、医師の意見書や診断書を求められるケースが少なくありません。

グレーゾーンの場合、発達障害そのものの診断書は発行されにくいですが、現在の困りごと・必要な配慮について「主治医意見書」を作成してもらえる場合があります。

伝える方針を固める前に、主治医に「現状でどこまで書面化してもらえるか」を確認しておくことが先になります。

「直属の上司にのみ」「人事担当者にのみ」「産業医経由で」など、伝える相手と範囲をコントロールできれば、開示のリスクは小さくできます。

逆に、口頭での開示が部署全体に広まりやすい職場の場合は、伝え方そのものの設計から相談したほうが安全です。

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– 発達障害のカミングアウト｜職場への伝え方

最初の相談先として考えられるのが、精神科・心療内科・発達障害専門外来です。

「診断はつかないと言われたが、困りごとは続いている」という状態であっても、定期的な通院を通じて状態を観察してもらい、必要に応じて自立支援医療（精神通院医療）の申請や、二次障害の早期対応につなげられる場合があります。

「グレーゾーン外来」「成人発達障害外来」を標榜する医療機関も増えており、自分の困りごとに丁寧に向き合ってくれる主治医を見つけることが、長期的な土台になります。

医療機関の探し方は、大人の発達障害｜病院の探し方・相談先で整理しています。

各都道府県・指定都市に設置されている公的相談機関で、発達障害のある方・その家族・関係者を対象に、生活相談・就労相談・関係機関の紹介などを無料で行っています。

診断の有無を問わず相談できる窓口で、本人だけでなく家族からの相談も受け付けています。

「どこに相談したらいいか分からない」段階で、まず話を聞いてもらう場として活用できます。

全国に336センター（令和6年度）が設置され、障害のある方の就業面・生活面を一体的に支援する公的窓口です。

手帳所持者を主な対象とする運営方針のセンターが多いですが、診断書や主治医意見書があれば相談に応じてもらえる場合があります。

「仕事を続けるための具体的な調整」を一緒に考えてくれる窓口として位置づけられています。

出典：厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」

独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構（JEED）が運営する地域障害者職業センターでは、職業評価・職業準備支援・ジョブコーチ支援などの専門的サービスを提供しています。

ハローワークの専門援助部門では、障害のある方や難病のある方を対象に、職業相談・職業紹介・職場定着支援を行っており、グレーゾーンの方でも事情を伝えれば相談に応じてもらえる場合があります。

出典：独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構（JEED）公式サイト

現在企業に勤務している方であれば、社内の産業医面談を活用する道があります。

50人以上の労働者を使用する事業場には産業医の選任が義務付けられており、本人からの申し出により面談を実施する仕組みが整備されています。

社内に産業医がいない場合や、社外の専門家に相談したい場合は、各都道府県に設置されている産業保健総合支援センター（さんぽセンター）の相談窓口を活用できます。

出典：厚生労働省「労働安全衛生法に基づく産業医制度について」

お住まいの市区町村の障害福祉課、または基幹相談支援センターでは、障害福祉サービス全般の相談に対応しています。

発達障害の診断書がなくても、自立支援医療受給者証や主治医意見書をもとに、自治体の判断で「障害福祉サービス受給者証」が交付され、後述の自立訓練（生活訓練）や就労移行支援が利用できるケースがあります。

「制度の入り口がわからない」段階で、地元の窓口に一度足を運んでみる価値があります。

障害者総合支援法に基づく障害福祉サービスのひとつで、地域生活を送るうえでの「生活面の自立」を支援する場です。

生活リズム・対人スキル・体調管理・自己理解など、「働くうえで／生きていくうえで土台になる部分」を整える時間を取れます。

利用期間は原則2年で、利用料は世帯収入により4区分に分かれ、低所得世帯は自己負担0円で利用できる場合が多いです。

利用に必要なのは「障害福祉サービス受給者証」で、手帳がなくても主治医意見書をもとに自治体の判断で交付されるケースがあります。

自立訓練の対象者要件は、自治体によっては医師の意見書を求められるケースが多いため、事前に住所地の障害福祉課での確認が必要です。

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– 自立訓練（生活訓練）とは｜対象者・利用期間

一般企業への就職を目指す方を対象とした障害福祉サービスで、利用期間は原則2年です。

ビジネススキル・自己理解・就職活動のサポート・職場定着支援までを一貫して受けられる仕組みで、診断書もしくは主治医意見書をもとに自治体の判断で受給者証が交付されます。

「いまの職場を続けるか、転職や障害者雇用枠に切り替えるかを整理したい」段階の方が利用するケースもあります。

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– 就労移行支援ってどんなところ？

民間の臨床心理士・公認心理師による個別カウンセリング、発達特性の知識を持つキャリアコーチによるコーチングなど、自費で受けられるサポートもあります。

公的サービスのような利用要件はなく、診断の有無を問わず利用できる柔軟さがあります。

ただし、有資格者・経験豊富な専門家を見極める必要があるため、初回面談で相性・専門性を確認したうえで継続を判断するのが安全です。

朝起きるのがつらい、出勤前に気分が落ち込む、食欲が落ちている／食べ過ぎる、夜眠れない、休日も気持ちが休まらない――そうした状態が2週間以上続いている場合は、二次障害の入口に立っている可能性があります。

「ただの疲れ」と片付けず、早めに医療機関に相談することが、長期休職を避ける最大のポイントです。

仕事と適応障害のサインは、仕事が怖いと感じたときの対処法でも整理しています。

二次障害の予兆を感じたら、有給休暇・特別休暇・休職制度のいずれかを使って一旦立ち止まる勇気を持つことが大切です。

「みんな頑張っているのに自分だけ休めない」「休んだら戻れなくなる」――そうした不安はもっともですが、限界まで頑張ってから休むより、早めに休んだほうが回復は早いとされています。

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– 適応障害の休職｜会社への伝え方

主治医・産業医・家族・信頼できる友人・支援者など、相談できる相手を複数持っておくことが、二次障害の予防につながります。

「相談しすぎ」と感じる必要はありません。それぞれの相手に役割を分けて頼っていくことが、長く働き続けるための土台になります。

エンラボカレッジの自立訓練では、8つのプログラム（感情学／コミュニケーション／My Lab./アクティビティ／Life Lab./ソマティック Lab./Social Lab./スキルアップ）を組み合わせています。

なかでもMy Lab.は、利用される方が『自分／支え方マニュアル』という独自の成果物を作る時間で、卒業後の進路先（職場・就労移行・進学先など）でも継続して活用できるツールです。

「自分が何にエネルギーを使い、どんな配慮があると整いやすいか」を言語化していくプロセスを、4ステージ（自分を知る・学ぶ／学んだことができる／学びを応用できる／自信を持ち、次に進める）に分けて取り組みます。

仕事のことだけでなく、生活リズム・対人関係・感情コントロール・体調管理など、働くうえで土台になる部分から見直していけるのが特徴です。

エンラボカレッジは「発達障害の診断を受けていない方も利用可能」としており、グレーゾーンの方からの相談実績が多くあります。

利用に必要な「障害福祉サービス受給者証」の申請については、主治医意見書・自立支援医療受給者証などをもとに、住所地の障害福祉課での個別判断となります。

「自分でも利用できるか」を整理する段階から、見学・無料相談の中でお話を伺っていますので、まずは一度お問い合わせください。

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– 40代からの再スタート体験

ASDとADHDの傾向で職場の人間関係に悩み、感情のコントロールが難しかったAさんは、自立訓練（生活訓練）に通うなかで「自分の特性」と「整える方法」を順に言語化していかれました。

特性を整理し、自分の状態を見える化していくプロセスを経て、働く自信を持ち直していかれた経過があります。

関連ページ
– 働く自信をつかむまで｜感情コントロールに悩んだAさんの記録

就労移行支援を経たものの仕事が長続きせず、ADHDの特性によるミスや疲労に悩んでいた方が、自立訓練に通って感情コントロール・生活リズム・自己理解を立て直し、その後安定した就職に至った経過があります。

「就職そのもの」より「働き続けられる土台」を先に整える、という選び方の事例として参考になります。

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– ADHDの私が自立訓練で感情コントロールを身につけ安定就職を実現

障害者雇用枠で働くには、原則として障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳・療育手帳・身体障害者手帳のいずれか）が必要です。

発達障害のグレーゾーンの場合、診断書が発行されないため、発達障害そのものを理由とした手帳取得は基本的に難しいとされています。

ただし、二次障害として適応障害・うつ病などで精神科通院が一定期間継続している場合、その診断名で精神障害者保健福祉手帳の取得が検討できるケースがあります。

詳しくは、発達障害グレーゾーンと障害者手帳をご覧ください。

利用できるケースがあります。

これらのサービスの利用には、障害者手帳ではなく「障害福祉サービス受給者証」が必要で、主治医意見書や自立支援医療受給者証をもとに、自治体の判断で交付されます。

「グレーゾーンと言われたが、生活・仕事の困りごとは続いている」という状態であれば、まず住所地の障害福祉課か基幹相談支援センターに相談してみることをおすすめします。

一概には言えません。本記事の「職場に伝えるかどうかの判断軸」で整理した4つの観点（伝えなくても仕事が回るか／職場の受け止めを予測できるか／医師の意見書を取得できるか／伝える相手と範囲を限定できるか）を踏まえて判断するのが現実的です。

「グレーゾーンと言われている」と伝えても、診断書がない以上、職場で具体的な配慮の制度が動きにくいケースもあります。

まずは産業医や社外の発達障害者支援センターに相談し、医療面・労務面の整理をしてから職場と話す順序が、安全と考えられます。

まずは精神科・心療内科の主治医に状態を伝え、必要であれば休職・休養を含めた治療方針を立ててもらうことが第一歩です。

職場との調整は、産業医・人事担当者・主治医の意見書を経由して進めるのが一般的です。

休職の流れや復職のステップは、うつ病で休職をするにはどうすれば良い？で整理しています。

仕事の困りごとに絞った本記事に加えて、以下の関連記事を順に読むと、グレーゾーンの全体像が整理できます。

• 大人に見られやすい特徴と相談先全般：発達障害のグレーゾーン｜大人の特徴・相談先
• 障害者手帳との関係：発達障害グレーゾーンと障害者手帳
• 大人の発達障害そのもの：大人の発達障害｜特徴・診断・相談先
• 発達障害のある方の転職：発達障害のある人が転職するには？

ご家族としては、本人の困りごとを「気合いの問題」ではなく「特性に由来する可能性」として受け止め、医療機関や発達障害者支援センターへの相談を一緒に検討する姿勢が、最初の支えになります。

「アドバイスより、聴く時間」「結論より、選択肢の整理」を優先することが、長期的には本人の自己決定を支えることにつながります。

「グレーゾーンの方は、特性ゆえに人より多くのエネルギーを使って仕事をこなしている」ことが、仕事が続きにくい背景のひとつと考えられています。

「気合いが足りない」「努力不足」と自分を責める前に、本記事で紹介した相談先・支援サービスに一度話を聞いてもらうことで、整理の手がかりが見えてくることがあります。

特性そのものの整理は、発達障害があり仕事がうまくできないと悩む方へもあわせてご覧ください。