適応障害の方が転職するには？進め方や成功のポイント、再発防止策を解説

適応障害は、仕事・家庭・恋愛・学校・病気など、生活の中のさまざまな要因が「ストレス」となって引き起こります。例えば、仕事においては仕事内容が大きく変わったり、職場の人間関係が悪化したりすることがストレスの要因となり得ます。また、家庭においては、夫婦間や親子間の不和や経済的問題などがストレスの要因となることもあります。他にも失恋、いじめ、受験や就職がうまくいかない、病気の治療、介護など、さまざまなことがストレスの要因になることがあります。

適応障害でどんな症状が現れるかは、ストレスの内容や置かれている状況、本人の性格などさまざまな要因によって異なります。大きく分けて、「精神症状」「身体症状」「行動に関する異常」の3つに分けられ、いずれかが強く出るパターンや、複数の症状が混ざりあって見られるパターンなどがあります。

「精神症状」では、気分の落ち込みや焦り、不安、恐怖感などが見られます。著しい意欲の低下や思考力の低下によって、仕事や学業などを続けることが困難になるケースもあります。

「身体症状」では、食欲の低下や暴飲暴食、動悸、頭痛、腹痛などさまざまな症状が見られます。神経が過敏になることによって不眠につながるケースや、倦怠感や疲労感が取れないというケースもあります。

「行動に関する異常」では、出勤や通学前に身体症状が強く見られ、遅刻や早退・欠勤を繰り返してしまう、無謀な運転やけんかなどの攻撃的な行動が増えるといった症状が見られます。ストレスの原因から離れている休日などには症状が軽くなるといったケースもあります。

まずは、主治医とストレスの要因が何かを特定しましょう。適応障害になりやすい人の特徴の例として、真面目で責任感が強く、人に相談したり頼ったりすることが苦手ということが挙げられます。「これだけの業務をこなすのは当たり前」「深夜まで残業するのは自分の仕事が遅いから」と考えてしまい、それらがストレスの要因になっていると気づくことができないことがあるのです。医師やカウンセラーなど、客観的な視点を持った専門家に相談することで、ストレスの要因が見えてくるかもしれません。

また、適応障害の原因が仕事と分かっても、職場に相談しづらいケースがあるでしょう。その場合は、地域の保健所や保健センターに設置されている「こころの相談窓口」や、厚生労働省が管轄している「こころの耳相談」など、社外の専門機関に相談してみましょう。

仕事の内容や量、職場での人間関係などがストレスとなり、適応障害が引き起こされている場合は、環境を調整して原因を取り除く方法が効果的です。例えば、仕事内容が合わない場合は業務調整や配置転換を申し出ること、人間関係がうまくいかない場合は上司や人事などに相談すること、仕事量が多すぎて生活リズムが崩れている場合は業務量を減らすよう申し出ることなどが挙げられます。

適応障害の症状が重く、業務を続けることが困難な場合は、一度休職してリワークの「復職支援プログラム」の利用を検討することも選択肢の一つです。リワークとは、精神疾患を原因として休職している方が、職場復帰に向けたリハビリテーションを実施することです。決まった時間に施設に通うことで、通勤する場合の生活リズムに慣れたり、実際の仕事内容に近い作業を行ったり、復職後に精神疾患を再発しないための心理療法が行われたりすることもあります。リワークについて詳しく知りたい場合は、関連記事を参照してください。

関連ページ：

リワークとは？リワークに通う意味や特徴、メリット・デメリット、費用・選び方などを紹介します。 | エンラボカレッジ

まず、転職活動を行う時期を主治医に相談してみましょう。ストレスの要因が明確な場合、早く転職をしたいと焦ってしまう方もいるかもしれません。しかし、適応障害の症状が強く出ている時期に転職活動を行うと、症状が悪化する恐れがあります。

転職をすると、業務内容や職場の人間関係など、環境が大きく変わります。そのような環境の変化がストレスとなる可能性があるため、基本的には適応障害の症状が回復してから転職を行うことが望ましいでしょう。転職先で長期的に働き続けるためにも、主治医の意見を踏まえた上で、無理のないペースで転職活動を進めましょう。

いまの仕事を続けながら転職活動を進めることも可能ですが、無理をしすぎず、しっかり休養期間を取ることも大切です。休職したり、場合によっては退職も選択肢の一つとして、自分の心と身体の回復を第一に考えましょう。

退職する場合「経済的に可能なのか」と不安を抱く方もいらっしゃるのではないでしょうか。一定の条件を満たせば、傷病手当金や労災保険給付、雇用保険の基本手当（失業給付）など、さまざまな支援制度を利用することが可能です。申請方法などが異なるため、人事や健康保険組合、最寄りのハローワークなどに相談してみましょう。

適応障害は、原因となるストレスが明確であることが多く、まずはストレスそのものへ対処を行います。そして症状が改善してきたら、精神科や心療内科でカウンセリングや認知行動療法、ソーシャルスキルトレーニング（SST）などを通して、ストレスに対応する力を手に入れるための治療が行われます。

反対に、抑うつ症状や睡眠障害などが見られ症状が悪化する場合は、投薬治療が行われます。ただし、適応障害はストレス要因を取り除くことが治療の基本となるため、薬物療法は補助的な役割と言えます。

転職活動を良い方向に進めるためには、まず得手・不得手を含め自分自身のことを知ることが大切です。特に適応障害の場合、強いストレスが原因となってさまざまな症状が現れます。自分はどのような環境・業務であればストレスを感じにくいのか、逆にどのような環境・業務にストレスを感じやすいのかを把握しておきましょう。また、ストレスを感じたときに、どのような精神的・身体的サインが現れる傾向にあるのかを知ることも、重要なポイントです。

自分自身のことを知ったら、次は就きたい仕事や働きたい条件などを決めましょう。「ストレスを感じない環境・業務」は人それぞれ異なるので、なるべく自分がストレスを感じにくい働き方を見極めることが重要です。全ての条件がそろった理想的な環境で働くことができるとは限らないため、「譲れない条件」と「妥協できる条件」をあらかじめ決めておくことをおすすめします。

次に自分の条件に合った求人があるかどうか探してみましょう。一人で転職活動を進めるのではなく、ハローワークなどの専門知識を持った相談支援機関を利用することや、障害のある方を対象とした人材紹介会社・求人サイトなどを利用することもおすすめです。プロの力を借りることで、自分にとってストレスの少ない環境を見つけやすくなるはずです。

求人を探すときだけでなく、自分の得手・不得手を知るときや、理想の働き方を考えるときなどに、専門の支援機関を活用することをおすすめします。例えば、厚生労働省が運営している「こころの耳」というポータルサイトには、5分でできる職場のストレスセルフチェックというコンテンツがあります。質問に答えることで、現在の職場のストレスレベルやどんなことでストレスを感じやすいのかを把握することができます。自分一人でストレスの原因やレベルを把握することは難しいため、専門知識を持った支援機関を活用することがおすすめです。

参考：5分でできる職場のストレスセルフチェック｜こころの耳

ハローワーク（公共職業安定所）では、障害のある方の就職活動を支援するため、障害について専門的な知識を持つ職員・相談員を配置し、仕事に関する情報を提供したり、就職に関する相談に応じたりするなど、さまざまな支援を行っています。一般雇用・障害者雇用ともに求人情報を提供しており、適応障害の要因なども踏まえながら求人情報を探すことが可能です。

障害者就業・生活支援センターは、障害のある方が自立して働き続けることができるように、雇用・保健・福祉・教育などの関係機関と連携しながら、障害のある方の身近な地域において就業面・生活面の両方から支援を行う機関です。転職活動においては、職業スキルの確認や履歴書作成、面接準備のサポート、求人や職場探しのサポートを行います。

地域障害者職業センターは、障害のある方に対して専門的な職業リハビリテーションを提供している施設です。ハローワークや企業、医療・福祉機関などと連携して、就職を希望する障害のある方一人ひとりのニーズに合った専門性の高い職業リハビリテーション支援を提供していることが特徴です。具体的には職業評価、職業準備支援、ジョブコーチ支援事業、リワーク支援、精神障害者総合雇用支援などが挙げられます。

就労移行支援事業所は、障害の方が就職に必要な知識やスキルを向上させるためのサポートを行う、通所型の福祉施設です。障害者手帳を持っていなくても、市区町村の窓口で相談して、「障害福祉サービス受給者証」が発行されると利用が可能です。適応障害の方一人ひとりに合った職場環境を知るための企業インターンや、就職に向けたスキルの向上などを目指したプログラムがあります。

関連ページ：就労移行支援（就労支援）ってどんなところ？対象・利用料・内容・就職率に関して解説します。

自立訓練（生活訓練）とは、障害のある方が自立した生活を送ることができるよう、訓練・支援を行う場です。自立訓練（生活訓練）のサービスを受けるためには、市区町村から「障害福祉サービス受給者証」の交付を受ける必要があります。障害者手帳と受給者証の取得基準は異なるため、適応障害で障害者手帳の取得が難しい場合でも、受給者証を取得できるケースも十分にあり得ます。

事業所によってプログラム内容は異なりますが、適応障害の方の転職活動においては、ストレスへの対処方法や生活リズムの整え方、就職に向けたビジネスマナー向上や面接練習などのサポートが行われます。

一般雇用の場合、適応障害の既往歴を伝える義務は発生しません。入社後、前職の源泉徴収票を提出するなどして、極端に給与が少ないことが分かると、「休職期間があった」ことは分かるかもしれませんが、それが「適応障害が理由であった」ことまでは分かりません。

一般的に、適応障害であったことを転職の面接のときに伝えるメリットはあまりないと言われています。適応障害であることだけを伝えることで、会社側の不安を作るのみになってしまう可能性もあるようです。

しかし、「どのような環境であればストレスが少なく、自分自身の強みを発揮できるか」を伝えることに一定のメリットがあると感じる場合は、適応障害を経験したことを話してみても良いかもしれません。面接の場で積極的に適応障害であることを伝える必要はありませんが、自分自身の状態と会社に期待すること、話の流れなどを考慮して、必要な場合は伝えてみましょう。

会社とすり合わせを行うことで、自分の強みを発揮して働くための環境調整などの協力や配慮が得られるかもしれません。

適応障害であることを面接時に伝えず、そのまま採用されたとしても、就職後に「適応障害であることを黙っていた」ことがバレることはありません。既往歴などが分かる書類を提出するといったこともないため、自分から言わない限りはバレることはないと考えていいでしょう。

ただ、ストレス負荷の大きい環境で働き、適応障害が再発してしまうと、遅刻や欠勤、通院による早退などの勤務態度から、「何か病気なのでは…」と思われることがあるかもしれません。適応障害はストレスが原因になることが多く、「適応障害であることを職場の人に黙っている」こともストレスになる可能性があります。

早めのタイミングで適応障害であることを共有し、周囲からの理解がある状態で働くことができれば、ストレスの要因を少なくすることができるかもしれません。その場合は、自分でできる対処法、配慮、協力をお願いしたいことなどを具体的に説明できるようにしておきましょう。また、必要に応じて障害を開示して働くことも1つの選択肢として考えてもいいでしょう。