ADHDとは｜注意欠如・多動症の特徴・症状・診断・治療を解説

ADHDは、英語の「Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder」の頭文字をとった略称です。

日本語の正式名称は、医療領域で長らく「注意欠陥多動性障害」と呼ばれてきましたが、近年の診断基準改訂を受けて「注意欠如・多動症」「注意欠如多動症」という訳語が用いられる場面が増えています。

厚生労働省の発達障害情報・支援センターなど公的機関でも「注意欠如・多動症（ADHD）」という表記が採用されており、医療機関・福祉現場・教育機関でも徐々にこの表記が定着しつつあります。

本記事でも、原則として「ADHD（注意欠如・多動症）」を用い、文脈に応じて「ADHD」のみを使う形で整理します。

ADHDは、自閉スペクトラム症（ASD）・学習障害（LD／限局性学習症）などとともに、「発達障害」というカテゴリーに含まれる概念です。

日本では発達障害者支援法（2004年成立、2016年改正）において、「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの」と定義されています。

ADHDは「先天的な脳機能の特性に基づくもの」と理解されており、しつけや育て方の問題ではないとされています。

医療現場で用いられる代表的な診断基準は、米国精神医学会のDSM-5-TR（精神疾患の診断・統計マニュアル第5版改訂版）と、世界保健機関（WHO）のICD-11（国際疾病分類第11版）です。

DSM-5-TRでは、ADHDは「神経発達症群」のひとつとして整理されており、不注意症状9項目・多動性／衝動性症状9項目のなかから、定められた個数以上が一定期間持続している場合に診断される構造です。

ICD-11でも同様に、ADHDは神経発達症のカテゴリに位置づけられ、不注意・多動性・衝動性の特性が複数の場面で確認されることを要件としています。

これらの診断基準は医療機関での診断に用いられるもので、本人や家族がチェックリスト的に自己診断する目的では作られていません。

「特性が気になる」「困りごとが続いている」と感じる場合は、精神科・心療内科・発達障害者支援センターなどの専門機関に相談する流れが基本となります。

近年、医療領域では「障害」という訳語を「症」と読み替える動きが進んでおり、「注意欠如・多動症」「自閉スペクトラム症」「限局性学習症」という表記が広がってきました。

「障害」という言葉が本人や家族に与える心理的な負担を考慮した動きとされており、本記事でも公的機関の表記に合わせて「注意欠如・多動症」を中心に用います。

一方、福祉制度（障害福祉サービス・障害年金・障害者手帳など）の名称や法律の条文では引き続き「障害」が用いられているため、文脈によって両方の表記が混在することがあります。

不注意は、「集中の維持が難しい」「ケアレスミスが多い」「忘れ物・なくし物が多い」といった形であらわれます。

職場では「会議の議事録を取りながら話を聞くのが難しい」「メールの返信を後回しにしているうちに失念する」「複数の業務を並行するとどれも中途半端になる」といった困りごととしてあらわれるケースが多いとされています。

多動性は、「じっとしていられない」「手足を動かしてしまう」「席を離れる」といった形であらわれます。

成人になると、子どものころのような目に見える多動はおさまるケースが多いとされていますが、内面的な落ち着きのなさ・常に何かをしていないと不安・長時間の会議や研修で苦痛を感じるといった形で残ることがあります。

衝動性は、「順番を待つのが苦手」「思いついたまま発言してしまう」「衝動買い・衝動的な決断をしてしまう」といった形であらわれます。

職場では「会議で他の人の発言中に割って入ってしまう」「契約や購入の判断を即断してしまい後悔する」「感情的な言葉を抑えられず関係性をこじらせる」といった困りごととしてあらわれるケースがあります。

ADHDは、どの特性が優勢かによって3つのタイプに分類されることが一般的です。

不注意優勢型（不注意優位の症状像）：不注意の症状が中心で、多動性・衝動性は目立たないタイプ。女性や大人で診断されるケースに多いとされています。

多動・衝動性優勢型（多動／衝動優位の症状像）：多動性・衝動性の症状が中心で、不注意は相対的に目立たないタイプ。幼児期・学童期に診断されやすいとされています。

混合型（混合型症状像）：不注意と多動性／衝動性の両方が顕著にあらわれるタイプ。臨床現場では最も多く見られるパターンとされています。

タイプは固定的なものではなく、年齢や環境の変化に伴って表れ方が変わることがあるとされています。

子ども（特に小学校低学年）の段階では、多動性・衝動性が目に見えて表れることが多いとされています。

教室で席を立つ、授業中におしゃべりが止まらない、順番を守れない、宿題を最後までやれない、忘れ物が多い――こうした行動が継続的に複数の場面（家庭・学校・習い事など）で見られ、生活に支障が出ているときに、専門医による診断が検討されます。

学童期にあらわれる症状の多くは、年齢が上がるにつれて目立たなくなるケースがあるとされており、思春期以降は不注意症状のほうが前景化することが多いという方もいらっしゃいます。

大人になってからのADHDは、目に見える多動が落ち着き、不注意や内面的な落ち着きのなさ・衝動的な意思決定として残ることが多いとされています。

代表的な困りごととしては以下のようなものがあります。

• 仕事の締切を守れない／タスクを忘れる
• 会議の議事録が取れない／話を聞き逃す
• 同時並行のタスクに対応できない
• ケアレスミスが繰り返される
• 整理整頓が苦手で書類・データが散乱する
• 衝動的な転職・退職・購買の繰り返し
• 対人関係での疲労蓄積・摩擦

「子どものころから困りごとはあったが、なんとか乗り切ってきた。社会人になり、仕事の責任が増えるなかで困りごとが顕在化し、精神科を受診して初めて診断された」というパターンが、大人のADHDでは多く報告されています。

ADHDのある方の集中・思考特性については、ADHDの方の頭の中を整理する方法 も参考になります。

近年「大人のADHD」が広く知られるようになった背景には、診断基準の改訂（DSM-IV→DSM-5）に伴って成人での診断基準が整理されたこと、職場でのメンタルヘルス課題が社会的に注目されるようになったこと、ADHD関連の薬剤が成人にも処方可能となったこと、などの変化があるとされています。

「子どものころは目立たなかったが大人になって困りごとが増えた」のではなく、「子どものころから特性はあったが、環境や本人の努力でカバーされていたものが、職場での要求が増えるなかで顕在化した」というケースが多いとされています。

ADHDの背景には、脳の前頭前野・線条体・小脳など、注意・実行機能・報酬系に関わる領域の発達特性があると考えられています。

特に「ドーパミン」「ノルアドレナリン」といった神経伝達物質の働きに関わる経路の特性が、不注意・多動性・衝動性の症状と関連しているとされています。

国立精神・神経医療研究センターをはじめ各機関の研究で、ADHDのある方の脳活動パターンや脳構造に一定の特徴が確認されているとされていますが、「脳画像で診断できる」段階には至っていません。

複数の双子研究・家族研究から、ADHDの発症には遺伝的な要因が一定割合関与しているとされています。

特定の単一遺伝子で決まるものではなく、複数の遺伝子と環境要因が複合的に関わるとされており、「親がADHDだから子どもも必ずADHD」というわけではありません。

兄弟姉妹のなかで一人だけ診断されるケース、両親に診断はないが子どもが診断されるケースなど、遺伝的素因の現れ方には個人差があります。

胎児期・周産期の環境要因（妊娠中の喫煙・飲酒、低出生体重、出生時の合併症など）が、ADHDの発症に関連する可能性があるという方もいらっしゃいます。

ただし、これらは「ADHDのリスク要因のひとつ」として研究されている内容であり、「ある要因があれば必ずADHDになる」「ある要因を避ければADHDにならない」と単純化できる関係ではありません。

ADHDの症状は、しつけ・育て方・本人の意欲や努力不足によって生じるものではないとされています。

「もっと集中しなさい」「忘れ物をしないように気をつけなさい」と注意するだけでは改善しにくく、本人や家族・周囲が「特性に基づく困りごと」と理解し、環境を整える・配慮を求める・必要な医療や支援を組み合わせる、という対応を選んでみるとよいかもしれません。

「自分のだらしなさが原因かもしれない」と長年悩んできた方が、診断を受けて「これまでの困りごとが整理できた」と話されるケースは、実際にそう話される方もいらっしゃいます。

ADHDの症状緩和を目的とした薬剤として、日本では成人にも処方可能なものが複数あるとされています。

主な薬剤の作用機序は、注意・実行機能・衝動制御に関わる神経伝達物質（ドーパミン・ノルアドレナリン）の働きを調整するものとされ、症状の軽減が報告されています。

ただし、薬物療法はADHDの「根治」を目的とするものではなく、症状を緩和して日常生活や仕事に取り組みやすくする「補助的な手段」と位置づけられています。

薬剤の効果・副作用には個人差があり、合う薬剤・適切な用量を見つけるまでに時間がかかるケースもあるとされています。

具体的な薬剤名・処方の判断は医師の領域ですので、本記事では一般論にとどめ、詳細は受診先の医師にご相談ください。

薬物療法と並行して、もしくは薬物療法を選ばない場合の中心となるのが、心理社会的支援です。

代表的なアプローチには以下のようなものがあります。

• 行動療法（ペアレント・トレーニング、応用行動分析）
• 認知行動療法（CBT）
• ソーシャルスキル・トレーニング（SST）
• 環境調整（タスクの可視化、リマインダー、整理整頓ルールの整備）
• 自己理解の促進（特性の言語化、合理的配慮の依頼準備）

子どものADHDの場合は、保護者向けのペアレント・トレーニング（子どもへの対応方法を学ぶプログラム）が広く行われています。

大人のADHDの場合は、認知行動療法・SST・環境調整・自己理解のワークを組み合わせるアプローチが選ばれることが多いとされています。

ADHDの特性とつきあっていくうえで、環境調整は薬物療法と並んで重要なアプローチとされています。

職場・家庭・学校で取り入れやすい工夫の例を整理します。

• タスクは付箋・カレンダー・タスク管理アプリで「見える化」する
• 1日のスケジュールを30分〜1時間単位でブロック化する
• メールや書類は受信後すぐに処理するか、決まったタイミングでまとめて処理する
• 整理整頓のルールをシンプルに保つ（「使ったら必ず元の場所に戻す」など）
• 集中時間と休憩時間を分け、短いサイクルで切り替える
• 重要な意思決定は、感情が高まっている時間帯を避ける
• リマインダー機能・タイマー・アラームを積極的に活用する

環境調整は「ADHDだから特別に必要なもの」ではなく、誰にとっても作業効率を高めうる工夫ですが、ADHDのある方には特に効果が大きい場合があるとされています。

ADHDの特性とつきあっていくうえで、本人が「自分のどんな場面で困りやすいか／どんな工夫が自分に合うか」を整理することが、長期的に大きな意味を持つとされています。

エンラボカレッジでは、My Lab.プログラムで『自分／支え方マニュアル』を作成し、卒業後も職場・家庭・就職活動の場面で活用していただく仕組みを整えています。

「自分の特性を言葉にできるようになって、職場で配慮をお願いするときの伝え方が変わった」「家族との関係でも、お互いの理解が進んだ」といった声が、利用された方から寄せられています。

ADHDのある方は、症状や生活への影響の程度に応じて、精神障害者保健福祉手帳の申請対象となるとされています。

手帳は1〜3級に分類され、税金の控除・公共交通機関の運賃割引・障害者雇用枠での就職活動などに活用できます。

申請には、原則として診断書（初診から6か月以上経過していること）が必要となります。

申請窓口は市区町村の障害福祉課で、認定までに2〜3か月程度かかるケースが一般的です。

精神科・心療内科への通院医療費の自己負担を1割に軽減する制度です。

申請には、医師の診断書と所得証明が必要で、申請窓口は市区町村の障害福祉課または保健所となります。

ADHDの治療は長期にわたるケースが多く、自立支援医療を申請しておくと医療費の負担が軽減されます。

ADHDの症状によって日常生活や就労に大きな支障がある場合、障害基礎年金または障害厚生年金の対象となるケースがあります。

申請には初診日の証明・診断書・病歴就労状況等申立書などの書類が必要で、認定には数か月〜半年程度かかるとされています。

申請の可否や進め方は、社会保険労務士や障害年金相談センターに相談すると整理しやすいケースがあります。

ADHDのある方が利用できる主な障害福祉サービスとして、以下があります。

• 自立訓練（生活訓練）：生活リズム・対人関係・自己理解の土台を整える訓練の場。原則2年。
• 就労移行支援：一般就労を目指す訓練と就職活動支援を行う場。原則2年。
• 就労継続支援A型：雇用契約を結んで働く場。最低賃金が適用される。
• 就労継続支援B型：雇用契約を結ばず自分のペースで働く場。工賃を受け取る。
• 就労定着支援：就職後の職場定着を支援する場。最長3年。

ADHDの特性に応じて、自立訓練で土台を整えてから就労移行支援に進むケース、就労移行支援から直接一般就労に進むケース、就労継続支援A型・B型で長期的に働くケースなど、複数のルートがあります。

自立訓練（生活訓練）の概要は、自立訓練（生活訓練）とは｜対象者・利用期間 を、就労移行支援の概要は就労移行支援（就労支援）ってどんなところ？ をご覧ください。

障害者差別解消法・改正障害者雇用促進法により、職場・学校では本人からの申し出に応じて「合理的配慮」を提供することが求められています。

ADHDの方が職場で申請しうる合理的配慮の例として、以下のようなものがあります。

• タスクの優先順位を上司と一緒に整理する時間を持つ
• 締切や進捗をチームで可視化する仕組み（カンバン・タスク管理アプリ）の活用
• 静かな席・個室での作業時間を確保する
• 会議の議事録は録音・自動文字起こしを併用する
• 重要な指示は口頭だけでなくメール・チャットでも残してもらう
• 短いサイクルでの休憩を取りやすい雰囲気作り

合理的配慮は「特別扱い」ではなく、業務に支障が出ている特性を補うための調整であり、配慮を受けることで本人のパフォーマンスが安定し、結果としてチーム全体の生産性向上にもつながるとされています。

合理的配慮を申し出るうえでは、「自分の特性をどう言葉にして伝えるか」が大きな課題になります。エンラボカレッジで作成する『自分／支え方マニュアル』は、この場面で活用しやすいツールとして設計されています。

就労支援の現場では、ADHDのある方の職場での困りごととして、以下のようなパターンが繰り返し見られるとされています。

• ケアレスミスや見落としが繰り返される
• 締切の管理が難しく、ぎりぎりまで手をつけられない
• 複数のタスクが同時進行すると優先順位がつけられない
• 会議の議事録を取りながら話を聞くのが負担
• メールや書類の整理が追いつかない
• 同僚との雑談・人間関係の維持に疲労を感じる
• 衝動的な発言・行動で人間関係をこじらせる
• 興味のある業務には集中しすぎ、それ以外は手がつかない

これらは「だらしなさ」ではなく、ADHDの特性に基づく困りごととして整理することで、対処の方向性が見えやすくなるとされています。

ADHDのある方が比較的働きやすいとされる仕事の特徴を、いくつか挙げます（あくまで一般的傾向です）。

• 短いサイクルでアウトプットが出る業務（プロジェクト型・案件型）
• 動きや変化の多い業務（営業・接客・現場仕事など）
• 自分のペースで進められる業務（クリエイティブ職・専門職）
• 興味・関心とマッチしやすい業務（趣味と隣接する業務）
• 締切とタスクが明確に区切られた業務（短納期型）

逆に、長時間の単純作業・大量の事務処理・厳密な手順を要する業務などは、不注意特性のある方には負担が大きい場合があるとされています。

「向いている／向いていない」は本人の特性・興味・体力・働き方の希望によって変わるため、一律に決めつけるものではありません。

ADHDのある方が職場で取り入れやすい工夫の例を整理します。

• タスク管理アプリ（Todoist／Notion／Trello／Asanaなど）でタスクを可視化する
• 1日の始めにその日のタスクを書き出し、優先順位を3段階で分類する
• 会議の議事録は録音＋自動文字起こし（音声認識ツール）で補う
• メールはフォルダ分け・ラベル付けで整理し、未処理メールが一目で分かるようにする
• ポモドーロ・タイマー（25分集中＋5分休憩）で集中時間を区切る
• 重要な意思決定は「翌日に持ち越す」ルールを自分で決める
• 上司・同僚と1on1の時間を週1回設けて進捗を確認する

これらは「ADHDだから必要な工夫」ではなく、誰にとっても作業効率を高めうる方法ですが、ADHDのある方には特に効果が大きい場合があるとされています。

ADHDのある方が選びうる雇用形態には、複数のパターンがあります。

一般雇用（クローズ就労）：障害を開示せずに就労する形。職場での合理的配慮は申請しないか、限定的な範囲で行うことが一般的です。

障害者雇用（オープン就労）：障害を開示して就労する形。法定雇用率制度・障害者雇用納付金制度に基づいて雇用される枠で、合理的配慮を受けやすいとされています。

自営業・フリーランス：自分のペースで業務を組み立てられるため、特性とマッチしやすい一方、収入の安定や自己管理の難しさという別の課題が生じます。

どの形が合うかは、本人の特性・体調・希望・支援者との相談を経て決めていくものとなります。

ADHDの方の転職に関する整理は、発達障害のある方の転職・進め方 もあわせて参考にしてください。

ADHDと自閉スペクトラム症（ASD）の併存は、診断基準の改訂後（DSM-5以降）に同時診断が可能となり、臨床現場で多く確認されているとされています。

両方の特性をあわせ持つ場合、不注意・衝動性とともに「対人コミュニケーションの困難」「特定の興味への没頭」「感覚過敏」といった特性が重なって表れることがあります。

ADHDとASDの違いの整理は、ADHDとASDの違い もあわせてご覧ください。

ADHDと学習障害（読み・書き・計算のいずれかの習得が困難な状態）が併存するケースもあるとされています。

学童期に学習面の困難として表れ、後にADHDの特性も明らかになるパターンや、両方の特性が同時に検討されるパターンがあります。

ADHDのある方は、二次的にうつ病・不安障害を発症するケースが報告されています。

「長年困りごとを抱えながら頑張ってきた結果、心身の疲労が蓄積した」「失敗体験の積み重ねから自己肯定感が低下している」といった背景があるとされています。

このため、ADHDの治療と並行して、うつ症状・不安症状への対応が必要となる場合があります。

ADHDのある方は、入眠困難・中途覚醒・概日リズム睡眠障害などの睡眠の問題を抱えるケースが多いとされています。

睡眠の問題は不注意症状を悪化させる要因にもなるため、医師と相談しながら睡眠の質を整える対応が重要とされています。

ADHDのある方は、アルコール・ニコチン・ゲーム・買い物・ギャンブルなどへの依存リスクが、一般的な集団よりやや高いことが報告されています。

「衝動性」「即時的な報酬を求める傾向」が、依存の発症リスクと関連しているとされています。

依存・嗜癖の問題が顕在化している場合は、ADHDの治療と並行して、依存症の専門医療機関の支援を受ける選択肢があります。

各都道府県・指定都市に設置されている、発達障害全般の相談・情報提供を行う公的機関です。

本人・家族からの相談を無料で受け付けており、医療機関・福祉サービス・就労支援機関の情報提供も行っています。

「まずどこに相談すればよいか分からない」段階で、最初に問い合わせる窓口として活用しやすいとされています。

保健所・精神保健福祉センターでも、こころの健康相談・精神保健相談を受け付けています。

精神科受診の前段階での相談、家族からの相談などにも対応されており、地域の医療機関・福祉資源の情報を持っているケースが多いとされています。

就労に関する困りごと・生活面の困りごとを総合的に相談できる、公的な就労支援機関です。

ADHDのある方が「働き始めたいが何から始めればよいか分からない」「働いているが続けるのが難しい」といった段階で、相談先として活用できます。

全国の市区町村ごとに設置されており、お住まいの地域のセンターをインターネットで検索できます。

ハローワークには、障害のある方の就職活動を支援する「専門援助部門」が設置されており、ADHDのある方の障害者雇用枠での就職活動もサポートされています。

求人紹介・職業相談・職場見学の調整・就職後の定着支援などを、無料で受けられます。

自立訓練・就労移行支援などの福祉サービスを提供する事業所では、利用検討段階の見学・無料相談を受け付けているケースが多いとされています。

複数の事業所を比較・見学したうえで、自分に合う場所を選ぶアプローチが現実的です。

エンラボカレッジでも、神奈川・東京・大阪・宮崎の11拠点で見学・無料相談を受け付けています（後述）。

エンラボカレッジは、障害者総合支援法に基づく「自立訓練（生活訓練）」を中心に、神奈川・東京・大阪・宮崎の11拠点で運営しています。

自立訓練（生活訓練）は、生活リズム・対人関係・自己理解・体調コントロールといった「生きていくうえで／働くうえで土台になる部分」を整える障害福祉サービスで、原則2年間の利用期間が設定されています。

ADHDのある方が利用される場合、「就職を急ぐ前に、自分の特性をまず整理したい」「働き始めて続かなかった経験から、もう一度土台を整えたい」「リワーク（復職支援）として活用したい」といったニーズに沿った関わりを行っています。

エンラボカレッジでは、以下の8つのプログラムを組み合わせて、自立訓練を提供しています。

• 感情学（感情の理解と整え方）
• コミュニケーション（職場・生活での円滑な人付き合い）
• My Lab.（『自分／支え方マニュアル』の作成）
• アクティビティ（感覚特性の理解）
• Life Lab.（仕事・生活・人間関係・休暇のバランス設計）
• ソマティック Lab.（心身の状態への気づきと整え方）
• Social Lab.（イベント企画・運営を通じた実践）
• スキルアップ（働く準備とスキルチェック）

ADHDのある方には、特に「感情学」「My Lab.」「ソマティック Lab.」「スキルアップ」のプログラムが、特性の整理と日常の安定に役立つことが多いとされています。

エンラボカレッジで利用される方が、My Lab.プログラムで作成するのが『自分／支え方マニュアル』です。

これは、本人の凸凹（得意・苦手）、必要なサポート・配慮、調子の波の傾向、対処法などをまとめた独自成果物で、卒業後の進路先（職場・進学先・福祉サービス）でも継続して活用できるツールです。

ADHDのある方からは、「自分のことを言葉で説明できるようになった」「職場で配慮を依頼するときの伝え方が整理できた」「家族との関係改善にもつながった」といった声が寄せられています。

エンラボカレッジでは、卒業後の進路を「就職」だけに絞らず、本人の希望と特性に応じて以下のような選択肢を一緒に検討しています。

• 就労移行支援事業所での次のステップ
• 就労支援センターを活用した一般就労・障害者雇用
• 休職中の職場への復職（リワーク的活用）
• 大学・専門学校への復学・進学
• 就労継続支援A型・B型での就労

「すぐに就職」ではなく、「自分にとって無理のないペースで次の段階に進む」ことを大切にしているのが、エンラボカレッジの特徴のひとつです。

20代の方が、自立訓練を通じて自分のADHD特性を整理し、就労移行支援を経て就職準備を進めていったケースがあります。

「以前は感情のコントロールが追いつかず人間関係でも悩んでいたが、感情学やMy Lab.のプログラムを通じて『自分の取扱説明書』を作成し、職場で配慮を伝えられる準備が整った」という方もいらっしゃいます。

→ 詳しくは 発達障害（ADHD）の20代が自立訓練で就職準備を進めた方法 もあわせてご覧ください。

ASD・ADHDの特性をあわせ持ち、不安や多動と向き合いながら、自立訓練のなかでソマティック Lab.のプログラムを通じて身体感覚を取り戻していった方の事例があります。

「これまで身体の緊張に気づけずに過ごしてきたが、緩める方法を学んだことで日常の安定度が上がった」というケースもあります。

→ 詳しくは ASD・ADHDの不安と多動に向き合い身体感覚を取り戻す日々 をご覧ください。

うつ症状とADHDの特性をあわせ持つ40代の方が、医療機関での治療と並行して自立訓練を利用し、生活リズムと自己理解を整えてから安定した就労につなげていったケースがあります。

「これまでは無理をして働き続けては体調を崩すパターンを繰り返してきたが、診断を契機に自分の特性を整理し、配慮を伝える土台ができた」という方もいらっしゃいます。

→ 詳しくは うつとADHDの40代が自立訓練で土台を整え安定した就労へ をご覧ください。

就労移行支援を受けて就職したものの仕事が続かず、自立訓練を経て感情コントロールを身につけ、安定した就労につなげていったADHDのある方の事例があります。

「以前は感情の波に振り回されて職場に居づらくなっていたが、感情学・ソマティック Lab.のワークを通じて自分を整える方法を学べた」という方もいらっしゃいます。

→ 詳しくは 就労移行支援後に仕事が続かず…ADHDの私が自立訓練で感情コントロールを身につけ、安定就職を実現 をご覧ください。

ASDとADHDの特性をあわせ持つ方が、自立訓練のなかで「自己発信力」と「働くための体力」を育み、就職への一歩を踏み出していったケースがあります。

「以前は自分の困りごとを他人に伝えられず一人で抱え込んできたが、訓練を通じて伝える練習を重ねたことで、職場でも配慮を求められるようになった」というケースもあります。

→ 詳しくは ASD・ADHDと向き合いながら”自己発信力”と”働くための体力”を育み、就職への一歩を踏み出す をご覧ください。

ADHD・ASDの特性をあわせ持ち、感情のコントロールに悩んできた方が、自立訓練を通じて「働く自信」をつかんでいったケースがあります。

「以前は感情が高ぶると周囲を傷つけてしまうこともあったが、感情学のプログラムで自分の感情の動きを観察できるようになり、相手との関わり方にも変化が生まれた」という方もいらっしゃいます。

→ 詳しくは 働く自信をつかむまで。感情のコントロールに悩んだASD・ADHDのAさんが前に進めた理由 をご覧ください。

ADHDは「先天的な脳機能の特性」とされており、大人になってから発症するものではないとされています。

ただし、子どものころは家庭や学校の環境でカバーされていた困りごとが、社会人になり仕事の責任が増えるなかで顕在化し、初めて医療機関を受診して診断に至るケースは多く報告されています。

精神科・心療内科のなかでも、発達障害の診療経験がある医療機関で受けることを選んでみるとよいかもしれません。

受診先が分からない場合は、発達障害者支援センター・精神保健福祉センター・保健所に相談すると、地域の医療機関情報を提供してもらえます。

ADHDは「治す」「克服する」発達障害ではなく、医療・心理社会的支援・環境調整を組み合わせて「特性とつきあっていく」ものと位置づけられています。

薬物療法によって症状が緩和されるケースは多いとされていますが、薬剤の効果・副作用には個人差があり、医師と相談しながら治療方針を決めていきます。

薬物療法の必要性・期間は、本人の症状・生活環境・治療目標によって異なるとされており、医師の判断に基づいて決まります。

薬物療法を中断・再開する場合は、必ず処方医に相談したうえで進めることが推奨されています。

ADHDのある方は、症状や生活への影響の程度に応じて、精神障害者保健福祉手帳の申請対象となるとされています。

申請には診断書が必要となり、認定の可否は医師の診断と申請内容に基づいて行われます。

ADHDの診断は、必ずしも「仕事を辞めるべき」という結論につながるものではないとされています。

職場での合理的配慮の申請・働き方の見直し・治療との組み合わせなど、「いまの仕事を続けながら整える」選択肢を検討する余地が大きいケースが多いとされています。

「いまの仕事が体調・特性と合っていない」と感じる場合は、主治医・産業医・障害者就業・生活支援センターなどに相談しながら、転職・休職・退職を含めて検討する流れが現実的です。

ADHDのある子どもの育て方では、「叱る」よりも「具体的に指示する」「できたら褒める」を意識する関わり方を選んでみるとよいかもしれません。

保護者向けのペアレント・トレーニングを提供している医療機関・地域のこどもセンター・発達障害者支援センターなどがあり、専門家から具体的な対応方法を学ぶ機会を活用できます。

ADHDは「不注意・多動性・衝動性」を主な特性とする発達障害、ASD（自閉スペクトラム症）は「対人コミュニケーションの困難」「興味の限定・反復行動」「感覚特性」を主な特性とする発達障害です。

両者は併存するケースもあるとされ、診断は医療機関で詳しく評価される必要があります。

詳細はADHDとASDの違い で整理しています。

ADHDのある方の就職活動の相談先としては、ハローワークの専門援助部門・障害者就業・生活支援センター（ナカポツ）・就労移行支援事業所などが代表的です。

「働く前に生活や特性を整えたい」段階の方は、自立訓練（生活訓練）から始める道筋もあります。

「すぐに就職を目指したい」場合は就労移行支援、「働く前に生活と気持ちを整えたい」「自分の特性をしっかり整理してから次を考えたい」場合は自立訓練が、おおまかな目安となります。

両者の併用は原則できないため、主治医・相談支援専門員・支援者と相談しながら、本人の状況に合うサービスを選んでいく流れが基本です。

詳細は自立訓練（生活訓練）とは｜対象者・利用期間 と 就労移行支援（就労支援）ってどんなところ？ をご覧ください。