復職面談・産業医面談の進め方｜聞かれることと準備のしかたを整理

関わる立場ごとに、面談の目的が分かれています。

• 主治医面談（診察）
  病状の回復を診て、日常生活レベルでどこまで戻っているかをもとに、復職の可能性や必要な配慮について医学的な意見を出す場
• 産業医面談
  主治医の意見と、職場で求められる業務とを照らし合わせ、就業の可否を医学的に精査して、会社に助言する場
• 会社・人事面談
  主治医・産業医の意見など集まった情報をもとに、復職の可否と就業上の配慮を、会社が最終的に判断する場

国の手引きでも、職場復帰の判断は、主治医による回復の判断と、職場で求められる業務遂行能力の評価、環境の整備、そして会社の決定という流れで進む形が示されています。

ここで覚えておきたいのは、就業規則などの定めに則り、最終的に職場復帰の決定を行うのは会社（事業者）だという点です。

主治医が「働けそう」と判断しても、産業医が職務内容と照らし合わせて精査・助言し、それらを集約して会社が総合的に判断します。

「自分の意思だけで決まるわけではない」と聞くと心細く感じるかもしれませんが、医療や労務の複数の視点が関わることで、結果として無理のない復帰ルートを整えやすくなる側面もあります。

おおまかには、療養が進んで回復してきた段階で主治医が「復職可能」の診断書を書き、その内容をもとに産業医が業務との照らし合わせを行い、最後に会社が復職の可否と働き方を決める、という順序で進む場合が多くあります。

ただし、面談の呼び方・回数・順序は、会社の規模や就業規則、社内規程によってさまざまです。

「産業医面談がない会社」もあれば、「人事と上司が同席する会社」もあります。

自分の会社でどのようなステップを踏むことになっているのかは、人事や産業保健の窓口にあらかじめ確認しておくと、見通しが立ちやすくなります。

主治医・産業医・会社のどの面談でも、復職にあたっては次のような点が確認される場面が多くあります。

• 生活リズム
  起床・就寝・食事の時間が整っているか、日中に活動できているか
• 通勤できる状態か
  決まった時間に家を出て、通勤に耐えられる体力・体調が戻っているか（通勤の練習をしているか）
• 業務に必要な集中力・体力の回復
  一定時間、仕事に取り組める集中力や体力が戻ってきているか
• 休職に至った要因の振り返り
  何が重なって休むことになったのか、自分なりにどう捉えているか
• 再発を防ぐための工夫
  同じ状態を繰り返さないために、どんな備えを考えているか
• 主治医の見解・通院や服薬の状況
  主治医が復職をどう見ているか、通院や服薬を続けられているか

これらは、本人を追い詰めるための質問ではなく、職場復帰後に安全に働き続けられる状態かどうかを客観的に確かめるための確認だという背景があります。

準備というと「うまく答えられるように練習する」と身構えてしまいますが、面談で大切なのは、体調や通院の状況も含めて等身大で伝わることです。

無理に「もう完全に大丈夫です」と取り繕うより、今の回復の状態を素直に話すほうが、結果的に無理のない復帰につながりやすくなります。

次のような備えがあると、当日に言いそびれずに済みます。

• 生活リズムの記録を用意しておく
  起床・就寝・通院などを書きとめた記録（生活記録表など）があると、「整ってきている」ことを言葉だけでなく示しやすくなります。
  ※会社によっては一定期間の生活記録の提出が復職の条件として義務付けられている場合もあります。
• 再発を防ぐ工夫を1〜2点、自分の言葉で用意する
  「疲れをためる前に休む」「困ったら早めに相談する」など、復職後に続けられそうな具体策を準備しておきます。
• 答えに詰まったら持ち帰ってよい
  その場で答えきれないことや判断に迷うことは、「主治医に確認して、改めてお伝えします」と伝えて差し支えありません。

復職の判断は、主治医の回復の見立てと会社の判断の両輪で進み、最終的に会社が決定する形が一般的です。

だからこそ、面談で背伸びをして「働けます」と言い切るより、今の状態を正確に共有することが、後々の働きやすさにつながります。

会社や支援機関によっては、復職面談の前に、生活状況・体調・復職への希望などを書き込む様式を用意している場合があります。

「復職面談シート」「面談記入シート」などと呼ばれることがありますが、様式の有無や具体的な項目は職場によって異なります。

こうしたシートは、面談を「その場でうまく話せるか」の勝負にしないための道具でもあります。

書き出しておくことで、伝えたいことの抜け漏れを防ぎ、面談する側も状況を事前に把握しやすくなります。

自分の会社に指定のシートがあるか分からないときは、人事や産業保健の窓口に確認してみてください。

復職の意思が固まり、回復が進んできた段階で、主治医に「職場復帰が可能」という主旨の診断書を書いてもらう流れになります。

このとき、診断書や意見書に、就業上の配慮に関する具体的な意見（たとえば、当面は短時間勤務が望ましい、残業を控えたほうがよい、など）をあわせて盛り込んでもらうと、面談での相談がスムーズに進みやすくなります。

自分一人だけで会社に配慮を要望するよりも、主治医の医学的な判断や意見が記載されているほうが、会社側と具体的な就業条件をすり合わせる際の客観的な材料として伝わりやすくなる場面があります。

会社から渡されるシートとは別に、自分用のメモを作っておくと、面談で言いそびれずに済みます。

産業医は、職場の健康管理を担う医師です。

復職の場面では、主治医の意見や本人の状態と、職場で求められる業務とを照らし合わせ、就業の可否や必要な配慮について、医学的な観点から会社に助言を行います。

産業医の意見の法的な効力といった踏み込んだ点は、就業規則や個別事案の状況によって異なるため、ここでは「会社が総合的に判断する」までにとどめます。

詳しい扱いや手続きについては、会社の人事や産業保健の窓口に確認してください。

同じ「医師との面談」でも、見ている角度が異なります。

• 主治医面談
  日常生活の回復の程度から、病状として復職できる状態かを診る。主治医は、日常生活における病状の回復程度から復職の可能性を判断することが多いとされています。
• 産業医面談
  主治医の意見と、職場で実際に求められる業務内容や就業環境とを照らし合わせ、就業の可否や必要な配慮について会社に助言する。

つまり、主治医が「日常生活を送れる程度に病状が回復したか」を主に診るのに対し、産業医は「その回復が、実際の職場の業務や環境に耐えられる水準か」を確かめるという役割分担です。

両方の面談があるのは、労働者を二重に審査するためではなく、生活面と業務面の両方からアプローチして、無理のない復帰ルートを整えるためだと捉えると、見え方が変わってきます。

面談を圧迫的に感じる背景には、いくつかの要因が重なっている場合があります。

「なぜ休むことになったのか」「いつから元の業務ができるのか」といった現状確認の質問が、自分を責められているように聞こえてしまうこともあります。

こうした状態では、相手側に圧迫する意図がなくても、強いプレッシャーを感じてしまう場面があります。

ここで大切なのは、自分の受け取り方を否定しないことです。「つらく感じた自分が弱いのだ」と責める必要はありません。

一方で、「圧迫的に感じたから、不当な面談だった」と一方向に決めつける必要もありません。

会社側が安全に働ける状態かどうかを客観的に確かめるために、必要な確認を行っている場合もあります。

客観的な確認と自身の心理状態の両面から冷静に振り返ることで、必要以上に傷つかずにすむことがあります。

面談で気持ちのゆとりを保ちやすくするために、次のような心構えや備えを持っておくと支えになります。

• 「その場で全部の質問に答えきらなくてもよい」
• 「判断に迷うことや分からないことは、主治医に確認してから改めて伝えると話してよい」
• 「面談の前に、自分の体調や伝えたい内容をメモにまとめておく」

このような備えがあると、当日に焦りを感じそうな場面でも、自分のペースを保ちやすくなります。

もし、面談のあとに強い落ち込みや不安が続くときは、一人で抱えず、主治医や信頼できる支援機関、あるいは社内外の適切な相談窓口に「面談でこのように感じた」と相談してみることも、状況を整理する助けになります。

準備シートには、次の4つを自分の言葉で書き出しておくと、面談で確認されやすいことに沿った備えになります。

• 今の生活リズム
  起床・就寝・食事・通院の時間、日中にどのように過ごしているか
• 休職の背景で、自分なりに気づいたこと
  何が重なって休むことになったのか、振り返って見えてきたこと
• 再発を防ぐために続けたい工夫
  「疲れをためる前に休む」「困ったら早めに相談する」など、自分が無理なく続けられそうな備え
• 働くうえで希望したい配慮
  「指示は箇条書きでもらえると助かる」「最初は業務量を段階的に戻したい」など、会社側と調整したい事項

この4項目は、産業医や会社が面談で確認したいこととほぼ重なります。

あらかじめ言葉にしておくことで、面談がそのまま「自分の準備や現状を共有する場」になり、審査されるような過度な緊張感がやわらぐことがあります。

面談では、答えに詰まりやすい質問もあります。代表的なのが、「なぜ休職したのか」と「いつから働けるのか」の2つです。

「なぜ休職したのか」は、責められているように聞こえてしまう質問かもしれません。

ですが、多くの場合、これは原因を責めるためではなく、背景を一緒に整理し、同じ状況を繰り返さないための確認です。完璧な分析を答える必要はなく、「いくつかの負担が重なって、心身の調子を崩しました」といった等身大の説明で十分な場面があります。

「いつから働けるのか」と確答を求められると、焦って「すぐ前と同じように働けます」と言いたくなることがあります。

ですが、ここで背伸びをすると、復帰後に無理が出やすくなります。

「主治医とも相談しながら、まずは段階的に業務に慣れていきたいと考えています」など、今の段階での見通しや希望を正直に伝えるほうが、結果的に無理のない復帰プラン（職場復帰支援プラン）の作成につながります。

答えにくい質問ほど、正解を言おうとせず、今の状態を等身大で伝えることが支えになります。詰まったときは「一度持ち帰って、主治医に確認します」と伝えても差し支えありません。

こうして、自分を言葉にしておく準備は、面談前にどれだけ自己理解を深められているかで、やりやすさが変わってきます。

産業医面談で復職が見送り（時期尚早など）になる背景には、安全に働き続けるための確認として、次のような事情がある場合があります。

回復がまだ十分でない、生活リズムが整いきっていない、再発を防ぐ見通しが立っていない、職場で求められる業務に照らすと心身への負担が大きいと判断された、といった状況です。

これらは、「あなたに働く能力がない」という評価ではなく、「今、無理に戻ると、また体調を崩してしまう可能性が高い」という配慮からの判断であることが多くあります。

落胆する気持ちは自然なものですが、「心身を立て直すための時間をもう少し取りましょう」というサインとして受け止め直すと、次の準備に気持ちを向けやすくなります。

見送りになったときは、一気に答えを出そうとせず、できることから一つずつ整えていくのが現実的です。

• 焦らず療養を続ける
  回復の途中であれば、まずは引き続き心身を休めて基盤を作ることが土台になります。
• 主治医と回復状況をすり合わせる
  何が整えば次に進めそうか、面談での指摘内容を共有し、主治医と具体的に相談しておきます。
• 段階的に戻る制度を相談する
  リハビリ出勤・試し出勤・短時間勤務など、段階的に戻れる制度が会社にあるか、利用できるかを人事などに相談してみます。
  ※制度の有無や適用要件は会社によって異なります。
• 別の準備で生活リズムと自己理解を整える
  リワーク（職場復帰支援プログラム）や福祉サービスを使って、生活リズムや自己理解を立て直す時間にあてる方法もあります。

リワークの仕組みや選び方を詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

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―リワークとは？通う意味や費用・選び方

なお、療養が長引くあいだの生活を支える公的な手当として傷病手当金があり、支給を開始した日から通算して1年6か月が支給期間とされています。

なお、休職期間が満了に近づいたときの扱い（退職や休職期間延長の有無など）は、就業規則や個別の事情によって大きく異なります。心配なときは、自己判断で結論を出さず、勤務先の人事・労務窓口、主治医、または専門の相談先に確認することをおすすめします。

関連ページ
―休職とは？手当の受け取り方・申請の流れ

エンラボカレッジは、自立訓練（生活訓練）として、「生活する力・社会で生きる力を身につける」ことを土台に置いています。

「すぐに就職や復職」を急かさないぶん、自己理解・他者理解・体調コントロールといった、働くうえでも生きていくうえでも土台になる部分に、時間をかけられます。

カリキュラムは4つのステージで構成され、最初に自分を知ることから始めて、学んだことを応用し、自信を持って次へ進む、という流れで進みます。

利用期間は原則2年間（標準利用期間2年）ですが、数か月で復職へ向かう方もいて、過ごし方は一人ひとり異なります。

面談で問われる「生活リズム」「再発予防策」「自己理解」を、まさに準備していける場だと言えます。

※在職中（休職中）に自立訓練等の障害福祉サービスを利用する際は、お住まいの市区町村（自治体）による支給決定が必要となります。詳細な利用要件については窓口への確認が必要です。

エンラボカレッジでは、自分の特徴や得意・不得意、必要なサポートを一冊にまとめた『自分／支え方マニュアル』をつくれます（自己理解を深めるプログラム「My Lab.」を通じて作成します）。

これは、面談で自分の特性と必要な配慮を説明するときの、具体的な材料になります。

この記事の前半でお伝えした「自分用の準備シート」を、より体系的な一冊の形にしていくイメージです。

口頭で説明しきれないことも、まとめた成果物があれば、産業医や会社に客観的なデータとして伝えやすくなる場面があります。

エンラボカレッジは、卒業後の進路を一つに絞りません。

条件が整えば休職中の職場への復職はもちろん、障害者雇用での就労、就労継続支援（A型・B型）の活用、大学・専門学校への復学など、本人の進みたい方向を一緒に相談して決めていきます。

この姿勢は、面談で見送りになったときの支えにもなります。

「この会社に戻る」一本だけだと、見送りがそのまま行き止まりに感じられてしまいます。

ですが、別の進路も選択肢に入れておけば、産業医に見送りになっても、落ち着いて次の準備を選べます。
生活と自己理解を整える時間が、どの道を選ぶにしても今後の土台になります。

利用前の状況
休職に入ったものの、復職を前にすると「また同じことを繰り返すのではないか」という不安が強く、気持ちの波に振り回されてしまう状態が続いていました。何から準備すればいいのかも、見えにくい状態でした。

エンラボでの取り組み
プログラムを通じて、自分の気持ちの波や考え方の傾向を少しずつ言葉にしていきました。あわせて生活リズムを整え、個別のワーク（My Lab.）の中で自分の状態と必要な配慮を書きとめていきました。

その後の一歩
自分の状態を言葉にできるようになったことで、面談や復職に向けた話し合いの場でも、落ち着いて状況を伝えられるようになり、再出発への足がかりをつかんでいきました。

利用前の状況
うつとADHD（注意欠如・多動症）の特性が重なり、生活リズムも崩れがちで、「このまま働き続けられるのか」という不安を抱えていました。

エンラボでの取り組み
まず生活リズムと体調管理の土台を整えることから始め、無理のないペースで自己理解を深めていきました。自分がどのような場面で負担を感じやすいか、どのような配慮があると働きやすいかを、少しずつ整理していきました。

その後の一歩
整えた土台と、言葉にした自己理解をもとに、安定して働き続けることを見据えた次の一歩へと進んでいきました。

利用前の状況
発達障害の特性が背景にあり、これまでの働き方でつまずきを重ねてきた中で、自分に合う環境や進路を見つけられずにいました。

エンラボでの取り組み
自己理解を深めるプログラムを通して、自分の特性と必要なサポートを整理し、客観的な資料（自分／支え方マニュアル）としてまとめていきました。

その後の一歩
まとめた自己理解を、面談などで必要な配慮を伝える材料として活かしながら、障害者雇用での再出発へとつなげていきました。

これらの事例は、自立訓練（生活訓練）エンラボカレッジを利用された方の歩みの一例を紹介したものです。
（※掲載にあたり、プライバシーへの配慮から一部を編集しています。実際の支援効果や進路は個人の状況によって異なります）

それぞれの利用者の実際のストーリーは、以下の関連記事からご覧いただけます。

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