適応障害の休職とは？休職までの流れや会社への伝え方・休職期間中の過ごし方などを紹介

適応障害で休職するには基本的に医師による診断書が必要になります。

そのため、休職を検討しており 医療機関を受診していない方は、まずは医療機関を受診するようにしましょう。すでに適応障害の診断を受けていて通院中の方は、主治医に休職を考えていることを相談してみるといいでしょう。

休職制度は法律によって決められたものではなく、会社によっては休職制度自体がない場合もあります。まずは就業規則などを見て制度自体の有無を知っておきましょう。

また、休職制度があったとしても具体的な内容は会社ごとに異なります。特に、「休職できる期間」「休職中の給与や手当」「社会保険料の支払方法」「休職中の連絡方法」「復職へのサポート」を確認してみましょう。

休職制度を確認した後は、医療機関に依頼して適応障害の診断書を取得します。診断書の取得には依頼から2週間程度かかることもありますので、早めに依頼するといいでしょう。また、診断書代として一般的に数千円程度の料金がかかります。

最後に会社に休職の手続きを行います。人事部などの担当者へ診断書を提出し、休職期間、連絡方法、復職の流れなどを話し合い、必要な書類を記載したら休職に入ります。休職後は適応障害の治療や休養などをして、心身の回復に努めていくといいでしょう。適応障害で休職した際の過ごし方は後ほど紹介します。

まず一つ目は上司に口頭で伝える方法です。上司との関係性が良く、適応障害と診断を受けたことや休職したいことなどを抵抗なく話せる場合はこの方法を取るといいでしょう。

上司に直接伝えるのが難しい場合は休職を担当している人事部や産業医に伝えるという方法もあります。上司に伝えるよりは抵抗感なく話せるでしょう。なお、産業医は会社によってはいない場合もありますので、先に確認しておくようにしましょう。

相手に関わらず直接伝えるのが難しいと感じる方は、電話やメールなど間接的な方法で伝える方法もあります。対面して伝えることに比べて心理的に伝えやすくなるかもしれません。また、社内にメンタルヘルス窓口などメールや社内チャットなどで相談できる窓口が設置されている場合は、そちらを活用する方法もあります。

会社の人には伝えづらいという場合は、一度社外の相談窓口に連絡を取ってみることも方法としてあります。インターネットで調べると、労働に関する悩みの相談を受け付けている窓口がいくつも見つかると思います。その中で「こころの耳」というサイトでは、電話、メール、SNSで「適応障害で休職したい」「どう会社に伝えていいかわからない」などの悩みを相談することができます。他にも、民間の会社や自治体などさまざまな機関が相談窓口を設置しているので、活用してみるといいでしょう。

参考ページ：厚生労働省　こころの耳「相談窓口案内」

傷病手当金は健康保険加入者を対象として、適応障害などで仕事ができない期間の生活を保障する制度です。傷病手当金を受給するには条件があり、もらえる場合は最大1年6ヶ月、給与の約3分の2が支払われます。条件などをそれぞれ紹介します。

適応障害で休職した際の保障として、労災補償もあります。労災補償にはいくつか種類があり、休職している場合には「休業（補償）等給付」が対象となります。

休業（補償）等給付にも条件などがありますので、それぞれ紹介していきます。

自立支援医療とは、適応障害で通院する際の医療費を助成してくれる制度です。自立支援医療にはいくつか種類があり、適応障害など精神疾患のある方は精神通院医療が対象となります。

自立支援医療を活用することで、診察や薬の処方、精神科デイケアにかかる医療費を原則として3割から1割に軽減させることができます。対象となるのは適応障害などの治療のうち、通院にかかる医療費で、入院の際には適用されません。

自立支援医療の申請は自治体の障害福祉窓口などで行うことができます。適応障害での治療費が気になる方は検討してみるといいでしょう。

休職を開始したばかりの時期を「休養期（治療期）」と呼んでいます。この時期の過ごし方は適応障害など休職の原因となった心身の不調を癒していくことがポイントです。

適応障害の主な治療法として、セルフケア、精神療法、薬物療法があります。

適応障害はストレスが原因で発症すると言われているため、セルフケアによってストレスを軽減させて心の健康を回復していくといいでしょう。そのためにも、適応障害の原因となっているストレスからなるべく離れることが大切と言われています。そして、食事、睡眠、運動などの生活リズムを整えていくようにして、アルコールなどは控えるようにしていくことも効果的と言われています。

適応障害の精神療法では自身の物事の捉え方や行動を振り返って、適応障害の原因となっているストレスを軽減させたり、コントロールするスキルを身につけたりすることを目的として行われていきます。精神療法により、同じ出来事が起こってもストレスを感じにくくするなどの効果があり、復職した後に適応障害の再発防止にもつながると言われています。

また、適応障害の症状で、不眠や不安、抑うつ気分が強い場合には薬物療法が行われることがあります。薬物療法は効果が出るまで時間がかかることや副作用が現れることもあるため、心配なことがある方は主治医と相談しながら進めていくようにしましょう。

適応障害の治療や休養によって適応障害の症状が回復し、意欲も出てきたら活動期に移っていきます。この時期は自分が楽しいと思えることを行って、復職に向けて活動量を増やしていきます。

過ごし方としては、読書や映画鑑賞などの趣味を楽しむことや、ジョギングや軽いスポーツなどを行ってリフレッシュしつつ体力をつけていく方が多いと言われています。

ただ、適応障害はストレスによって体調が変化するため、無理に活動しようとするとまた症状が現れる可能性もあります。何か行う際には、最初は短時間から始めて徐々に時間を延ばしていく、複数のことをする場合も一つずつ様子を見ながら始めていくなどの工夫をするといいでしょう。

また、自身だけで進めていくのではなく、休職中に使える支援機関を活用する方法もあります。支援機関については後ほど紹介します。

活動量を増やしていき、働く意欲も高まってきたら復職期に移っていきます。復職期では具体的に職場復帰についての話し合いや活動をしていきます。

主治医や会社の担当者と相談しながら、復職の時期や部署、業務量、勤務時間など無理なく復職できるように詳細を決めていきます。「早く元の仕事に戻りたい」と焦る気持ちもあると思いますが、適応障害の症状も考慮して安定して働けるような復職プランを考えていくようにしましょう。

また、自身でできる準備として、「休職前と同じ時間に就寝・起床するようにする」「会社まで通勤練習をしておく」などをしている方もいます。

ここまで、適応障害で休職した際の過ごし方を紹介してきましたが、他にも復職をサポートする支援機関や制度を利用する方法もあります。

その一つにリワークと呼ばれる制度があります。リワークとは「職場復帰支援プログラム」とも呼ばれていて、適応障害などメンタルヘルスの不調で休職をした方がスムーズに復職できるように様々なプログラムを提供している制度です。

リワークは実施場所によって3つの種類があり、それぞれ医療機関で実施する「医療リワーク」、地域障害者職業センターで実施する「職リハリワーク」、会社内で実施する「職場リワーク」と呼ばれています。気になる方は通院している医療機関や働いている会社で行っていないか確認してみるといいでしょう。

リワーク以外にも支援機関を利用して復職の準備を行うことも可能です。

自立訓練（生活訓練）事業所を運営しているエンラボカレッジでは、休職中の適応障害の方への支援も行っています。自己分析によって適応障害の原因となったストレスの把握やコントロールする方法の取得など、復職してから長く働き続けるためのサポートを提供しています。

無料での相談も受け付けているので、「適応障害で休職を考えている」「再発しないか心配」「休職中の過ごし方がわからない」という方はご相談ください。